2019/3/6

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さらに「地震災害危険度マップ情報」をクリックすると、地盤被害(液状化)マップなど様々な地図を見ることができます。

詳しい見方については、このコラムの「浸水・土砂崩れ… 2つのハザードマップでリスク確認」でも説明しています。

土地の成り立ちや地盤の良しあしを知る

土地がどのようにして成り立ったのかを示す地図が国土地理院の土地条件図です。防災対策や、土地の利用・保全・地域開発などの計画づくりに必要な土地の自然条件などに関する基礎資料を提供するのが目的です。主に地形分類(山地、台地・段丘、低地、水部、人工地形など)について示しています。

この土地条件図を分かり易くしたものが「地理院地図」のウェブサイト(https://maps.gsi.go.jp/)にある地形分類(自然地形)と地形分類(人工地形)の地図です。

例えば、前者を使って東京都心部の海側地域をクリックすると、自然地形の分類は「旧水部」であることが示されます。この地形の成り立ちが過去の地形図などから川や海の一部だった確認でき、その後の土砂の堆積や土木工事で陸地になった土地だといった説明が表示されます。

さらに、この地形の自然災害リスクについて「地盤が軟弱」「液状化のリスクが大きい」「沿岸部では高潮に注意」といった解説があります。こちらの地図の見方については、コラム「住まいの災害リスク、簡単チェック ネットで地形把握」で説明しています。

「知っておくこと」が大事

洪水ハザードマップや土地条件図などの情報の精度は必ずしも高くないといわれており、これらをうのみにすべきではないという指摘もあります。こうした理由で不動産業者に説明義務を課していない面もあるようです。

しかし、万一のことを考え自ら調べることは大切です。どんなことが起こり得るのかを事前に知っておけば、建物の建て方を考えたり、保険への加入を検討したり、避難方法などについて家族で話し合ったりすることもできるのです。

田中歩
 1991年三菱信託銀行(現・三菱UFJ信託銀行)入行。企業不動産・相続不動産コンサルティングなどを切り口に不動産売買・活用・ファイナンスなどの業務に17年間従事。その後独立し、ライフシミュレーション付き住宅購入サポート、ホームインスペクション(住宅診断)付き住宅売買コンサルティング仲介などを提供。2014年11月から個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクションなどのサービスを提供する「さくら事務所」に参画。