休日・夜間の受診は追加負担 医療費の「加算」に注意

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土曜の午後や日曜に診療する病院もあるが加算がつく場合がある
土曜の午後や日曜に診療する病院もあるが加算がつく場合がある

急に体調を崩したとき、夜間や休日に診察してくれる病院や診療所は心強い。しかし、それなりの費用負担があるのをご存じだろうか。緊急を要しない場合は平日の診療時間内に受診すれば負担は避けられる。医療費加算のポイントをまとめた。

思わぬ加算が

6歳から70歳未満はこの金額の3割を負担

会社員のAさん(56)は風邪気味だったため、午後7時半すぎに自宅近くの診療所を訪れた。その診療所は午後8時まで開いていると聞き、会社帰りに立ち寄ったのだ。

帰宅後、診療明細書をみて、Aさんは疑問に思った。「夜間加算50点」という表記があったからだ。診療時間内なのに追加負担があった。

実は診療時間内であっても夜間加算がつく診療所がある。病院の緊急外来の負担を軽減するため、早朝や夜間にも通常診療し、必要な届け出をしている診療所では、午後6時以降などに診察をすると加算が認められている。Aさんの加算額は500円。自己負担割合は3割なので150円だが、午後6時までに受診していれば負担はなかった。

初診料以外の特別料金も

6歳から70歳未満はこの金額の3割を負担

診療時間外の加算としては「時間外」「休日」「深夜」の3つがある。このうち時間外の範囲は医療機関の診療時間によって異なるため、事前に聞いておくといいだろう。ただし、救急病院のように、もっぱら夜間に急患の受け入れを想定している医療機関の場合は、これとは異なる加算が設定されている。

「あの先生は自分の話をよく聞いてくれない」などの理由で、治療の途中で通院する診療所を変えるのも負担増になる。同じ医療機関に通院すれば、再診料は720円(10割負担の場合、以下同じ)だが、医療機関を変えると、そのたびに初診料2820円がかかる。

紹介状なしで大学病院など大規模な病院に行く場合も、初診料以外に特別料金がかかる。従来は病床数500以上の病院が対象だったが、2018年4月から病床数400以上に基準が下がった。

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