世界の株式相場は不安定な状況が続く。個人投資家の間で不安が広がり、始めたばかりの投資信託積み立てを手控えようかと悩む人もいるようだ。しかし、過去の株安局面とその後の投資損益を検証すると、投資はやめずに続けることが大切だとわかる。不透明な市場環境を乗り切る長期投資の実力を見ていこう。
米国の株価は昨年10月につけた高値から年末にかけて2割下げ、ほぼ同じ時期に日経平均株価も2割の下落に見舞われた。図Aにあるような歴史的な株安ほどではないにせよ肝を冷やした人は多いだろう。
まず世界の株式市場がどんな状況にあるのかを過去のデータと比べて確認しておく。図Bの横軸は、新興国を含む世界全体の株価について、1995年以降の毎月末のPBR（株価純資産倍率）を示す。倍率が低いほど株価は割安、高いほど割高を意味する。
縦軸はそれぞれ5年後に株価がどれくらいの水準になったかを表す。例えば左上端の点はサブプライム危機下の2009年2月末、PBRが約1.25倍まで低下し、その5年後に株価が約160％（2.6倍）上昇したことを示している。
将来の反発余地、大きく
全般にPBRが低くなるほど後に株価は大きく反発する傾向が統計上みられる。図には含まれないが、昨年末時点のPBRは2.05倍。比較的低い水準にあり、経験則上は将来の反発余地が大きいことになる。
もちろん今後、世界景気がさらに減速すれば一段の株安もありうるが、長期で考えれば慌てずに済む。投資に背を向けるのではなく継続することが大事だ。
図Cは長期の積み立て投資の成績だ。バブル絶頂期にあった1989年（平成元年）末から毎月1万円ずつ、国内外の株価指数に連動する投資信託を購入してきたとして、資産額の変化を試算している。
日本株の場合、昨年末時点で資産額は528万円。元本（累計投資額、349万円）に比べて5割増えている。現在の株価（配当込み）がバブル期高値の約23％安にとどまるのと対照的だ。世界株なら伸びは同2.9倍とさらに大きい。
試算ケースのように投信などを、同じ金額で定期的に買い続ける手法をドルコスト平均法、定額積み立てなどという。相場が下がり投信の基準価格が安くなったときほど、多くの口数を買え、反対に価格が高いときほど買う口数は少なくなる。結果的に平均の購入価格を抑えやすい。
