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長期保有の投信選びは消去法で 5条件でふるい分け

2018/12/23

ロイター

何を、どう選んだらいいのか――。投資信託で資産運用を始めようと思ったときに、多くの人が戸惑うのはファンドの選び方だ。しかし難しく考える必要はない。腰を据えた資産づくりなら、長期保有に不向きな投信を除いていくだけで、投資候補が浮かび上がってくる。日経電子版の投信検索機能を使った「消去法のファンド選び」を紹介しよう。

■「長期保有に不向きな投信」外す

国内で買える公募投信(上場投信=ETFを除く)は11月末時点で5951本。投資の初心者なら、この中から投資に値するファンドを選ぶのは、わらの山から針を探すようだと感じるかもしれない。

確かに、初めからいい投信を見つけようとすると袋小路に迷い込む。「いい投信」とは何か、から考えなければならず、スクリーニングをしようとしても条件設定が難しい。

そこで発想を変えて、投資すべきではない投信を外し、対象を絞り込んでいくのが消去法の投信選びだ。10年、20年という長期の資産づくりには明らかに不向きな投信があり、それらを除外していくと、長期保有するのにふさわしいファンドがみえてくる。

まず、長期運用には向かない投信の条件を5つ挙げてみよう。

頻繁に分配金を出す 利回りが同じなら、投資元本は大きい方が運用成果も膨らむ。運用で得た利益をその都度引き出したとき(単利)と、元本に加えたとき(複利)のリターンでは、運用期間が長くなるほど大きな差が生じる。

分配金を払うタイプの投信では、出した分配金の分だけ運用元本が減るため、複利効果が台なしになる。毎月決算型で高額の分配金を出す投信がその典型だ。

仕組みが複雑 通貨選択型やカバードワラント型などは、どんなリスクがあるのかわかりにくいうえ、運用コストも高めなファンドが多い。そんな投信は避けた方が無難だ。

運用年数が短い 設定後まもない投信は実力を評価できない。上げ相場、下げ相場でどんな値動きをしたか、できれば5年、少なくとも3年の運用実績は確認したい。

リスクが大きすぎる 基準価格のブレ幅(標準偏差)が極端に大きい投信は、市場環境が悪化すると大きく値下がりしがち。その後の基準価格の回復に時間がかかることが多い。

販売手数料が高い 購入時に大きなコストがかかるのは、ハンディを負って運用を始めるようなもの。販売手数料(上限)が全投信の平均(約2.8%)を上回る投信は、とりあえず候補から外したい。

■検索機能を活用

以上のように長期運用に不向きなファンドの条件を決めたら次は、公募投信を具体的にふるい分ける作業だ。日経電子版には誰でも利用できる検索機能がある(▼マーケット→投資信託→投資信託サーチ→詳細版)。日本株投信(中小型株投信を除く)を例にスクリーニングしてみよう。

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