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2020年から見える未来

五輪へホテル・クルーズ港 東京湾岸に再び開発の波

2018/11/13 日本経済新聞 朝刊

東京・臨海部にはタワーマンションが林立する

東京臨海部の広大な敷地を舞台に、大型マンションやホテル、オフィスなどの複合的な開発が急ピッチで進んでいる。2020年の東京五輪・パラリンピックを控え、開発の波が押し寄せている。新たな成長地域「ネオトーキョー(NEO TOKYO)」が姿を現す臨海部経済圏の可能性を探った。

「開通すれば新橋方面に行くのがすごく便利になる」。9月中旬、東京都が開催した幹線道路「環状2号」の見学会。中央区勝どきのマンションに住む会社員の男性(60)は笑顔で話した。東京都千代田区から港区、中央区などを経て、江東区有明までつながる。

環状2号を南下すると、中央区晴海の西側に建設中の五輪選手村が見えてくる。選手村に使われる集合住宅を中心に大規模な宅地開発が行われる。三井不動産レジデンシャルや三菱地所レジデンスなど11社が参加。24棟で計5600戸を建設する。街びらきは22~23年になる見通しだ。

■「都市博」中止でいったん失速

都が掲げるのは「環境先進都市のモデルケース」。環状2号沿いには水素ステーションを開設。東京ガスなどが運営し、地下に張り巡らせたパイプラインから燃料電池に水素を補給し、各住戸に熱や電力を供給する。

環状2号にはBRT(バス高速輸送システム)が走り、住民の通勤・通学から観光まで様々な足となる。さらに有明には20年春、住友不動産が約800室、豊洲では清水建設が500室超のホテルができる。

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