投信評価で注目の指標 インベスターリターンを検証QUICK資産運用研究所 高瀬浩

金融庁の方針を受け、投信販売会社は「比較可能な共通KPI(成果指標)」を公表し始めたが、実は冒頭で触れた調査結果の基になっているのはトータルリターン通知制度に基づくデータだ。

いくつか注意点もある。トータルリターン通知の損益は販売手数料を控除しているが、IRでは控除していない。また、IRは計測期間が違うと数値が大きく変わるほか、共通KPIの顧客の損益データは販売会社ごとに調査期間が異なっている。

個人が投信選びの参考にするリターンは通常のリターンで十分なようにも見えるが、今回示したIRのデータや公表されている共通KPIも活用することで、総合判断を下すのに役立つかもしれない。

10月に入っての米国発株安で相場変動は大きくなっている。積み立て投資の利点は高値局面では買い付ける投信の口数が抑えられ、安値局面では多く買えることだ。その後相場が回復すれば多くの利益を生み出す源泉となる。積み立て投資は相場低迷が長期化すれば損をすることもあり、万能ではない。しかし、長期投資を始めるタイミングとして考えてみるのは悪くなさそうだ。

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