日本を代表する225銘柄で構成する日経平均株価。算出が始まったのはちょうど68年前の9月からでした。定期的に採用銘柄を見直し、必要に応じて入れ替えて「いまの株式相場」を映し出す指数として、広く知られる存在になりました。
採用銘柄はルールに基づいて定期的に点検しています。見直した結果、必要があれば毎年1回、原則として10月第1営業日に採用銘柄を入れ替えます。いきなり入れ替えるのではなく、先んじて日本経済新聞社がその旨を発表します。
今年の「新顔」はネット広告のサイバーエージェントです。10月1日から日経平均の仲間入りをする、と9月5日に発表しました。同社は最近、動画広告やネット放送局「AbemaTV」の先行投資に力を入れていることでも知られています。代わりに古河機械金属を除外することになりました。
東証1部の上場企業は現在、2100を超えています。そのなかから選ばれる「代表選手」が日経平均の採用銘柄といえるでしょう。225銘柄は数で見ると全体の1割程度ですが、日経平均採用銘柄の時価総額合計は約380兆円あり、東証1部（約640兆円）の約6割を占めています。
なお最新の採用銘柄の時価総額合計や東証1部における占有率は日本経済新聞社の指数公式サイト「日経平均プロフィル」で毎日チェックできます（トップ画面の上部右にある「日次サマリー」を選び、「時価総額合計」をクリックするとヒストリカルデータを入手できます）。
定期的な見直しの結果、入れ替えがない場合もありますが、常に新陳代謝を繰り返してきました。長く日本経済を映し出してきた株価指数として連続性を保つために、採用銘柄を見直すのは重要な取り組みの1つです。
