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カリスマの直言

リーマン10年 バブル崩壊、歴史繰り返す(藤田勉) 一橋大学大学院特任教授

2018/9/10

これらを総合すると、既に何らかのバブルが発生している可能性が高い。そもそも、永遠に株価が上がることはない。そして、崩壊しないバブルはない。よって、言い換えると、バブル崩壊のリスクも高まりつつある。

■バブル崩壊を乗り越えて成長できる企業

過去3回のバブル崩壊後の日経平均の下落率は毎回60%を超えており、今回の相場がいったん崩れれば、株価が半値以下になる可能性を示唆する。ただし、株価上昇期間に比べて、株価下落期間は相対的に短いものだ。例えば、日本のバブルにおける日経平均と、ITバブル、米国住宅バブルにおけるS&P500種株価指数の動きを見ると、上昇期間は約8年、下落期間は約2年と、下落期間の方が圧倒的に短い。つまり、バブル崩壊は急激だが、短期間で終わることが多い。

株価に乱高下は付きものであるため、バブル崩壊を乗り越えて成長できる企業に投資することが有効である。例えば、アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、そして日本でもソフトバンクグループ、キーエンス、日本電産などはITバブル崩壊やリーマン・ショックを乗り越えて成長してきた。

同様に、世界の自動運転、ロボット、フィンテックなどの人工知能(AI)関連株の勝ち組企業に投資する戦略が有効であると考えられる。仮に株価が急落すれば、むしろ絶好の買い場となるであろう。

藤田勉
一橋大学大学院経営管理研究科特任教授、シティグループ証券顧問、一橋大学大学院フィンテック研究フォーラム代表。経済産業省企業価値研究会委員、内閣官房経済部市場動向研究会委員、慶応義塾大学講師、シティグループ証券取締役副会長などを歴任。2010年まで日経ヴェリタスアナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。一橋大学大学院修了、博士(経営法)。1960年生まれ。

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