美容医療をめぐっては、施術の結果が思い通りではなかったなどのトラブルも多く発生しています。全国の消費生活センターへの相談件数は16年度まで4年連続で2000件を超え、政府も広告内容を規制するなど対策に乗り出しています。谷本氏は「政府は施術に用いる薬品のリスクを周知するなど、産業の健全な発展につながる対策をとるべきだ」と注文をつけていました。

谷本奈穂・関西大教授「同性からの口コミや評価で広がる」

美容整形の広がりは日本社会にとってどのような意味を持つのでしょうか。関西大の谷本奈穂教授に聞きました。

――日本の整形手術の対象は顔が9割、という結果をどう見ましたか。

谷本奈穂・関西大学教授

「以前に整形を経験したドイツ人女性からこんな話を聞いた。『日本人は顔を私たち西洋人のようにしたいのね。でも、私たちは体形を日本人のようにしたいのよ』。日本人は明治以降、外見を西洋化したいという欲求を持ち続けてきた。(西洋人に多い)二重まぶたにする手術が今でも日本に多いのはそのあらわれだろう。一方、肥満が多い欧米人は日本人のようなスリムな体形をまねしたいと考えている」

――外見の西洋化の中でも、なぜ顔に集中しているのですか。

「海外ではボディー全体で性をとらえるのに対して、日本では異なったとらえ方をしているからかもしれない。整形の動機も関係している可能性がある。日本では異性の好む体形を目指すより、同性からの評価を得るために整形をする人が多いと考えている。同性から『よくなった』という評価を気軽に得られるのは会話で、会話の窓となるのは顔だ」

――身近に整形している同性が増えれば自分も整形するということですか。

「その通りだ。口コミという意味では、インターネット上のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の影響に注目している。今の若い人は、直接会話をしない相手からもSNSで触発される。整形についても『自分はこうやった』とか『回復までこのくらいの時間がかかった』といった発信が見受けられる。こうした発信は普通の人がやっている分、広告よりリアリティーがあり、信じられやすい。政府は美容医療についてインターネット広告も規制の対象としているが、SNSはもっと巧妙な広告となる可能性がある」

――美容産業はどのように発展していくべきでしょうか。

「日本人が料金の安い韓国で整形したり、中国人が大挙して日本のクリニックを訪れるなど、美容産業は国際化している。施術に使う薬品についてのリスクを周知するなど、国がコントロールすべき部分もある。原則としては保険が適用されない美容医療に、医師の裁量で適用されているケースもあるようだ。実態把握をもっと進めるべきだろう」

(高橋元気)

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