日本は世界3位の「整形」大国？　部位は顔に集中

テレビのCMでよく見かける美容整形について、日本で初の実態調査の結果が7月に明らかになりました。日本美容外科学会が国内の医療機関を対象に集計したところ、2017年の施術数は190万件に達しました。これを16年の国際統計に当てはめると、米国（422万）、ブラジル（252万）に次ぐ世界3位という結果です。

国際統計には整形関連の医師数が多い韓国や中国が含まれていないため、世界3位は暫定的かもしれません。ただ施術の中身を分類すると、日本独自の傾向が浮かび上がってきました。

まず美容整形にはメスを使う外科手術のイメージがありますが、日本では少数派であることが分かりました。施術数に占める外科手術の割合は15%と、世界全体（44%）を大きく下回ったのです。これは裏返すと、日本ではしわやたるみを抑える薬剤注射やレーザー脱毛などのいわゆる「プチ整形」が施術の主流であるということです。

外科手術は一般的に術後の回復期間が長く、元に戻すのも難しいと言われています。今回の調査委員長を務めた吉村浩太郎・自治医科大教授は「日本人は美容整形で大きなリスクをとりたがらない」と話しています。

手術をする部位にも海外と異なる特徴が見られました。世界全体では乳房やお尻など全身が手術の対象となっていますが、日本では顔と頭部に手術の92%が集中していたのです。

特に一重を二重に直すなど「まぶた」に関わる手術は全体の6割近くを占めました。一方、世界では豊胸と脂肪吸引の手術がそれぞれ十数%を占めたのに対し、日本では3%程度にとどまりました。吉村氏は「海外で強い体のラインを直すニーズが、日本では相対的に小さい」と分析しています。

美容整形をする動機の研究も進んでいます。関西大の谷本奈穂教授は近著で「女性は母親や友人など同性との会話が整形の重要な契機になっている」との説を展開しています。2000人を対象とした調査の結果、整形の経験者は外見について同性からの助言を重視する割合が未経験者より高かったのです。「『ちょっとシミをとったら？』といった何気ない会話がきっかけになっている」（谷本氏）

美容医療をめぐっては、施術の結果が思い通りではなかったなどのトラブルも多く発生しています。全国の消費生活センターへの相談件数は16年度まで4年連続で2000件を超え、政府も広告内容を規制するなど対策に乗り出しています。谷本氏は「政府は施術に用いる薬品のリスクを周知するなど、産業の健全な発展につながる対策をとるべきだ」と注文をつけていました。

美容整形の広がりは日本社会にとってどのような意味を持つのでしょうか。関西大の谷本奈穂教授に聞きました。

――日本の整形手術の対象は顔が9割、という結果をどう見ましたか。

「以前に整形を経験したドイツ人女性からこんな話を聞いた。『日本人は顔を私たち西洋人のようにしたいのね。でも、私たちは体形を日本人のようにしたいのよ』。日本人は明治以降、外見を西洋化したいという欲求を持ち続けてきた。（西洋人に多い）二重まぶたにする手術が今でも日本に多いのはそのあらわれだろう。一方、肥満が多い欧米人は日本人のようなスリムな体形をまねしたいと考えている」

――外見の西洋化の中でも、なぜ顔に集中しているのですか。

「海外ではボディー全体で性をとらえるのに対して、日本では異なったとらえ方をしているからかもしれない。整形の動機も関係している可能性がある。日本では異性の好む体形を目指すより、同性からの評価を得るために整形をする人が多いと考えている。同性から『よくなった』という評価を気軽に得られるのは会話で、会話の窓となるのは顔だ」

――身近に整形している同性が増えれば自分も整形するということですか。

「その通りだ。口コミという意味では、インターネット上のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の影響に注目している。今の若い人は、直接会話をしない相手からもSNSで触発される。整形についても『自分はこうやった』とか『回復までこのくらいの時間がかかった』といった発信が見受けられる。こうした発信は普通の人がやっている分、広告よりリアリティーがあり、信じられやすい。政府は美容医療についてインターネット広告も規制の対象としているが、SNSはもっと巧妙な広告となる可能性がある」

――美容産業はどのように発展していくべきでしょうか。

「日本人が料金の安い韓国で整形したり、中国人が大挙して日本のクリニックを訪れるなど、美容産業は国際化している。施術に使う薬品についてのリスクを周知するなど、国がコントロールすべき部分もある。原則としては保険が適用されない美容医療に、医師の裁量で適用されているケースもあるようだ。実態把握をもっと進めるべきだろう」

（高橋元気）