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転職市場は好調だが、一方で後悔する人も増えている。写真はイメージ=PIXTA

転職市場は好調だが、一方で後悔する人も増えている。写真はイメージ=PIXTA

転職市場は活況が続き、40歳代のミドルにも複数のオファーが届くことは珍しくなくなってきました。特に事業変革、収支の大幅改善、あるいは新規事業立ち上げや上場成功などの実績を持つマネジメント人材は、引き抜き合戦で破格の条件が提示されることも。そうした中、待遇などの条件面や転職先企業の実態についての確認不足で、いざ入社した後に「しまった、こんなはずではなかった」という状況に陥る人も実は増えています。どうすればそんなワナから逃れられるのでしょうか。

入社を見送るべき企業に5つの兆候

6月の有効求人倍率は前月比0.02ポイント上昇の1.62倍で1974年以来の高水準が続く

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私どもの会社では現在、毎月数百人のマネジメント層の転職を支援していますが、皆さんが入社後に「こんなはずではなかった」という事態にならないよう、ご紹介する企業、案件についての審査・精査をしています。当社における多数のプロセス、またご相談者が当社に来られる前に経験した失敗例などを集約すると、入社を見送ったほうがよい「NG企業」には、次の5つの兆候が見られます。

●兆候1 給与水準から大きく外れた条件を提示する

まず目に付くのが、「その企業の給与水準にそぐわない破格の条件提示」です。もちろん、応募者の実力や実績を高く評価し破格の提示をしてくれた可能性はあります。しかし、ちょっと待ってください。企業が自社の通常の水準を超えてあえて年収を積むのには何か裏があるはずです。

これまで何人かの前任者がどうしても到達できなかったノルマがあるなど、達成不可能な役割を課せられてはいないか。入社後の評価基準や目標値、どのように入社後の給与が変動するのかなどは、具体的に確認しましょう。それが曖昧な場合、入社後の給与支給や給与改定でもめるケースは非常に多いのです。

また、これと関連しますが、「オーナーの鶴の一声」にも気をつけたいところ。オーナー経営者は「高額な買い物」への投資対効果に非常にシビアです。「なんだ、あいつ、あんなに高い年収で採用したのに、まだ結果が出ないのか」というのは、おおむねどのオーナー経営者にも共通する決まり文句だと思っておきましょう。結果として入社後の給与アップが見込めないか、逆に下がる可能性も高いです。

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