成長株に集中投資 大勝ちする個人投資家の流儀を探る2018年個人投資家調査(2)

日経マネー

売り時は「ある程度感覚的な部分で、十分上昇したとみたら売る」。もう一つの売り時が、「店舗訪問で味が落ちたり、オペレーションが上手く行っていないと判断したりした場合」だ。実際に、「食器の片付けが遅く、顧客の満足感が落ちる接客だ」と業績悪化を予感して保有株を売ったこともある。店舗訪問は、売り時を見極める上でも欠かせないという。

18年はビジネスモデルを重視

(イラスト:タニグチコウイチ)

17年は外食や小売りで高水準のリターンを叩き出したえじるさんだが、18年は「投資対象を含め、方針を少し変えている」という。「中小型株の多くは既に株価が上がっていて、本当に買いたい株ではなく2、3番手の株を買わざるを得なくなっている」からだ。

えじるさんは現金比率をこれまでの15~30%から15~70%へと引き上げるとともに、投資対象を企業を取引相手とした「B to B」企業へと拡大している。従来は予想PER(株価収益率)10~20倍の企業を監視リスト入りの対象としていたが、今は高PERの企業にも着目しているという。

18年の銘柄選別で重要視しているのはビジネスモデルだ。競争環境が緩く、確実に収益を取れる市場でビジネスを展開している企業であれば多少PERが高くても成長余地があると判断し投資しているという。「エナフンさんの言う『高成長で割安』なA級投資は今は望めないので、『急成長だが割高』など傷があるB級投資にシフトしている」と話す。

低価格居酒屋を展開するヨシックス(東1・3221)や社会人研修のインソース(東1・6200)はその典型だ。共に独自の強固なビジネスモデルを武器としており、業績は好調。「3~5年後に2~3倍になる銘柄を狙っていくイメージでいる」という。投資方法を変えた18年だが、5月末時点でのリターンは既に50%弱と、大勝ちをキープしている。

(日経マネー 川路洋助)

[日経マネー2018年9月号の記事を再構成]

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