225銘柄 バランス重視の「代表選手」株式投資の超キホン「日経平均」を知ろう!(2)

日経平均の225銘柄は毎年1回、秋に定期見直しを実施しています。市場流動性と業種のバランスを考慮し、新しく組み入れる銘柄と外す銘柄を選びます。見直した結果、入れ替えが生じない場合もあります。なおREIT(不動産投資信託)やETF(上場投資信託)などは日経平均採用の対象外です。

自動車株は「技術」カテゴリーに含まれる

さて、6つのカテゴリーを1つずつ見ていきましょう。まず「技術」には医薬品、電気機器、自動車、精密機器、通信の5業種が含まれています。例えば武田薬品工業や日立製作所、ソニー、トヨタ自動車、コニカミノルタ、ソフトバンクグループなどが代表的で、57銘柄あります。「金融」は銀行、証券、その他金融、保険の4業種で、三菱UFJフィナンシャル・グループをはじめとするメガバンクのほか野村ホールディングス、大和証券グループ本社、SOMPOホールディングスなど21銘柄です。

「消費」も4業種で、水産、食品、小売業、サービスがこのカテゴリーに入ります。例えばマルハニチロやアサヒグループホールディングス、ファーストリテイリング、ヤフーなど32銘柄がこのグループです。

現在、カテゴリー別で見た銘柄数が最も多いのは「素材」で、10業種60銘柄が日経平均に採用されています。鉱業、繊維、パルプ・紙、化学、石油、ゴム、窯業、鉄鋼、非鉄・金属、商社の10業種で、この中には国際石油開発帝石、東レ、日本製紙、三菱ケミカルホールディングス、昭和シェル石油、ブリヂストン、TOTO,新日鉄住金、SUMCO、伊藤忠商事などが入ります。

建設株は「資本財・その他」カテゴリーに分類される

「資本財・その他」は少しイメージしにくい分類名かもしれません。建設、機械、造船、輸送用機器、その他製造、不動産の6業種で、35銘柄あります。大成建設やコマツ、三井E&Sホールディングス、大日本印刷、三菱地所などが代表例です。なお現在、輸送用機器の採用銘柄はありません。先ほどお話した6つのカテゴリーでバランスを考えているため、36の分類で見るとこのように採用銘柄がない業種も出てくることがあるのです。

そして「運輸・公共」は7業種あり、鉄道・バス、陸運、海運、空運、倉庫、電力、ガスの合計20銘柄がこのグループに入ります。例えばJR東日本やヤマトホールディングス、日本郵船、ANAホールディングス、三菱倉庫、東京電力ホールディングス、東京ガスなどです。

日経平均の値動きを採用銘柄や業種で考えてみると、より分かりやすくなります。参考になるのが日経平均の詳しいデータを掲載したウェブサイト「日経平均プロフィル」です。トップ画面に表示した日経平均の右側にある「日次サマリー」をクリックすると、毎日のまとめを見ることができます。例えば7月17日の日経平均は終値が前営業日に比べて100円01銭高の2万2697円36銭で、約1カ月ぶりの高値まで上昇しました。サイト中にある「セクター別騰落寄与度」を見ると、6つのカテゴリーのなかで「消費」が53円62銭と最も大きく押し上げに寄与したのが分かります。

さらに銘柄別で値動きを知りたい人は日経電子版が役立ちます。トップ画面の左上にある「日経平均」の左隣に黒い三角マークがあります。ここをクリックし、「採用銘柄一覧」を選ぶと、36業種の「日経平均騰落寄与度ヒートマップ」を見ることができます。営業日ごとに更新されますが、例えば7月17日の終値では「サービス」が27円87銭の上昇に寄与していました。サービスの文字をクリックすると、採用銘柄別の寄与度が表示されます。この日はトレンドマイクロが7円05銭押し上げました。

反対に押し下げが目立ったのは電気機器で、42円11銭のマイナスでした。ただ銘柄別を見ると、大きく押し下げたのはファナックの33円21銭分の影響が大きく、東京エレクトロンやデンソーなど他の電気機器の銘柄は上昇していました。

何気なく毎日見聞きする日経平均ですが、採用銘柄や業種で値動きをとらえると、より多面的に市場の現状をつかめるようになるでしょう。ぜひ日経のサイトを活用してみてください。

(インデックス事業室 遠藤繁)

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