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「短期入院保障」は本当に必要? 貯蓄でカバーも

2018/6/23

写真はイメージ=PIXTA

 民間の医療保険で、日帰りや1泊などの短い入院でも10日分のまとまった保険金が受け取れる「短期入院保障」の特則が増えている。同じ病気でも入院日数は年々短くなっており、特則を付ける契約者は多いようだ。ただし、保険料はアップする。短期入院保障の必要性を考えてみよう。

■契約時に特則を付加

 メットライフ生命保険は2017年7月に発売した医療保険「フレキシィS」で、10日未満の入院でも10日分の保険金が出る特則を選べるようにした。入院日額1万円の主契約にこの特則を付けておくと、日帰り入院でも10万円の保険金が出る。加入時に付けるかどうかを選択し、原則途中で外すことはできない。同社によると、約6割の契約者が特則を付けているという。

 入院日数は短期化している。厚生労働省の14年調査によると平均入院日数は31.9日と、93年調査に比べて10日も短くなった。脳疾患や精神疾患による長期入院が平均を押し上げているが、入院日数の分布データをみると全体の54%は「10日未満」の短期入院が占める。

 メットライフは「入院日数が短くなる一方、入院1日当たり医療費が高くなる傾向もあり、特則のニーズは大きい」(A&H商品開発マネジメント部)と説明する。

 入院初期の医療費を多め、疾病ごとの平均入院日数を超えると少なめに見積もる診療報酬の計算方式が広がったことで、病院は必要な治療を以前より短い日程でこなしているという。

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