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長寿投信の運用、8割が好成績 20年間で平均271% スタイル貫き相場の荒波超える

2018/6/9

写真はイメージ=PIXTA

人生百年時代の資産形成のパートナーとして投資信託を選ぶなら、10年、20年と長く保有することが前提となる。ところが日本では公募投信の平均運用年数が約7年にとどまり、運用実績を積み重ねている商品は多くはない。長く付き合える投信はどう選べばよいのか、長寿投信の実例をもとに探ってみた。

日本の投信市場の現状を示すのが図Aだ。6000本近くある追加型公募株式投信のうち半数近くは運用年数が5年未満。10年以上運用を続ける投信は3割弱で、20年以上に限ると3%にとどまる。

運用年数が短いのは日本独特の販売慣行に原因がある。販売会社が売りやすさを求めるあまり、その時々の注目テーマに着目して運用会社が次々と商品を設定。時間がたつと次の商品を投入するということを繰り返してきた。

■成長株と割安株の割合調整

そんな中でも実績を残す投信はある。運用開始から20年以上たつ投信34本(アクティブ運用の国内株式型)の20年間のリターンは平均271%(今年3月末時点)。同期間の東証株価指数(配当込み)の87%を大きく上回る。34本のうち8割にあたる27本が同指数に勝っている。

一部を表Bに示した。格付投資情報センター(R&I)が「ファンド大賞」の20年部門として表彰した投信だ。価格変動リスクに見合った運用成績を上げているかどうかを示す指標(シャープレシオ)を基に、運用効率が高い投信を選んでいる。

受賞投信に共通するのが、2008年のリーマン・ショックや11年の東日本大震災など環境の激変を乗り越え、運用方針を貫いてきた点だ。国内株式のカテゴリーで最優秀ファンド賞の「ハイブリッド・セレクション」は成長銘柄と割安銘柄の割合を局面に応じて変える運用スタイルを続け、好成績を上げてきた。

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