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18年のテレビはコスパで買い 最上位に有機EL定着

西田宗千佳のデジタル未来図

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NIKKEI STYLE

ソニー、東芝、パナソニックの3社が2018年5月、一斉に18年夏向けのテレビ新製品を発表した。LGエレクトロニクスも4月に製品を発表しており、シャープをのぞく主要メーカーから夏までに店頭に並ぶテレビが出そろった格好になる。そこでわかった今年のトレンドは「コストパフォーマンスの良さ」だ。

パネル進化は一段落、今年は「コスパ」が良好に

テレビといえば、やはり気になるのが「画質」。テレビの画質は、ディスプレーパネルの技術と、映像の加工技術の組み合わせで決まる。低価格なテレビと大手メーカー製テレビの違いは、主に後者の洗練度といっていい。ディスプレーパネルは製造元が限られており、多くのテレビメーカーが同じものを採用している。例えば国内で販売されている有機ELテレビのパネルはほとんどLGエレクトロニクス製だ。その上に「自社の高画質化技術」を積み重ね、「自分たちがいいと思う画質傾向」を提示することが、テレビメーカーの腕の見せどころになっているのだ。

17年は日本における「有機EL元年」だった。コントラストが高く、色の純度が高い有機ELパネルの採用が進み、多くのハイエンドテレビが「有機ELテレビ」になった。18年は、そうしたわかりやすいディスプレーパネルの変化はない。有機ELディスプレーにしろ、液晶にしろ、継続して進化はしているものの、世代が大きく変わったようなジャンプはない。

そう聞くと「今は端境期で買うべきではないのか」とい思うかもしれない。だが、今年は「コストと品質が落ち着いた年」であり、コストパフォーマンスを重視するなら、むしろお薦めの年でもあるのだ。

有機ELについては、ハイエンドモデルでの採用が完全に定着した。そこからラインアップが広がり、お買い得感が出てきた。ソニーの「BRAVIA A8F」は、17年に発売された「同 A1」の普及版といえるようなモデルで、販売価格がA1よりも数万円安くなっている。LGエレクトロニクスは、有機ELモデルのラインアップを5シリーズ10モデルと他社の倍以上に拡大し、サイズや価格での選択肢を広げている。

液晶テレビのコストパフォーマンスも上がっている。数年前なら非常に高価なハイエンドモデルに相当する機能を持った機種が、55型で25万円前後という価格帯に入ってきている。4K+HDRという現在の画質を体験したい人には、非常にお買い得だ。18年2月にパナソニックが発売した「VIERA FX750」は、スタンドが吸着式で地震に強く、画質面も良好でお薦めである。

「新4K放送」チューナー内蔵では東芝が先行

18年はテレビの「コンテンツ」に大きな動きが起こる。12月1日から「新4K8K衛星放送」がスタートするためだ。新4K8K放送といっても8KはNHKの1チャンネルのみで、実質的には「4K放送」である。新4K放送の全18チャンネルを見るにはそれに対応した新しいアンテナを使う必要があるが、NHKと民放キー局の放送については、これまでのBS用アンテナでも受信できる。高画質な4K放送が、無料で視聴できることがなによりのメリットだろう。

ただ、テレビに4K放送の受信機能を搭載したのは東芝だけだ。今回発表した製品のうち、有機EL採用のフラッグシップ「REGZA X920」、液晶採用の「同 BM620X」「同 M520X」に、新4K放送対応のチューナーを内蔵する。実は、4K放送では新しい著作権保護の技術が使われる。それに対応するICチップの製造が始まるのは18年後半であり、現在はまだその技術を組み込めない。東芝以外が4K受信機能を見送ったのはそのためだ。

では東芝はどうするのかというと、後付けでチップを配布するのだ。ICチップといってもUSBメモリーのようなもので、購入者が簡単に取り付けられる(写真)。

本来、新しい著作権保護ルールでは、暗号化に使うICチップを出荷時から組み込まなければいけない。現在の「B-CASカード」が解析され、著作権保護技術が無効化されたことからの反省だ。仮に著作権保護技術が突破されても、放送などを介して中身を書き換え、対応する仕組みも備えた。

ただし、前述のように著作権保護用のチップが完成していないので2019年度内までは暫定的に後から付ける形でも認めるという特例ルールが作られた。東芝はこれを活用するのである。リスクがないとは言えないが、それよりも他社に先行することを選んだ。

今期のテレビの価格を見ると、東芝製品は他社よりほんの少し高めの値付けになる店が多いと聞いている。しかし、外付けのチューナーは4万円程度かかるとみられているので、4K放送を受信する前提で考えればトータルでお買い得である。

17年は本社の経営状態の問題から、東芝のテレビ事業は厳しい状況に置かれた。今年は「東芝ブランド」でありつつも、中国資本のハイセンス傘下での再出発の年だ。そこで「違い」を目立たせるためにも、積極策を示す意味でも、チューナー内蔵で勝負に出た――というところではないだろうか。

音声は検索から「アシスタント」へ

最後に、もうひとつトレンドに言及しておきたい。それが「音声」だ。17年秋以降、スマートスピーカーによって「音声で機械に命令を与える」という機械との付き合い方が広がってきた。この傾向は、今後スピーカーを離れ、様々な家電に広がっていく。

そのひとつが「テレビ」だ。2年ほど前から、テレビには「音声検索」機能が組み込まれている。これはかなり好評に受け入れられており、各メーカーの利用統計によれば「使う人はほぼ確実に、毎日1回以上音声検索をしている状況」なのだという。ここに「音声アシスタント」の機能が組み込まれると、検索対象はテレビ番組だけでなくなる。ネットの情報を自由に検索できるようになるし、録画や画質モードの切り換えといった、面倒な操作を音声で、より簡単に扱うことができるようになる。複数のテレビメーカーの開発者が口をそろえて「リモコンの複雑さや機能の複雑さの対策になり得る。高齢者や機械が苦手な人に、今の高度なテレビの機能を使いこなしてもらう助けになる」と期待しているほどだ。

ソニーとシャープは、テレビに組み込まれているOSである「Android TV」のバージョンアップにより、音声検索から「音声アシスタント」に進化させる計画だ。LGエレクトロニクスは、自社の音声AI技術「ThinQ AI」のテレビ対応を進め、日本でも夏以降に、各種音声対応を進めていく計画である。東芝は、テレビにこそ音声アシスタントは組み込まないものの、Googleアシスタント搭載のスマートスピーカーと連動し、スマートスピーカーに「テレビの音量を下げて」「チャンネルを変えて」といった命令を伝えると、テレビの側が動作するようにする、としている。

これらの機能は、すべてが販売時から対応しているわけではなく、後日アップデートで対応する部分もある。また、最新モデルだけでなく、過去のモデルでもソフトウエアアップデートで対応する場合もある。アップデート通知やニュースに、しばらく注目していただければ、と思う。

西田宗千佳
 フリージャーナリスト。1971年福井県生まれ。得意ジャンルは、パソコン・デジタルAV・家電、ネットワーク関連など「電気かデータが流れるもの全般」。

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