処方箋、どの薬局に持って行く? 実は異なる負担額ジェネリックやかかりつけ、サービスも見極め

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こうした薬局の違いは明細書で調剤基本料の点数を見たり、薬剤師に尋ねたりすればわかる。タイムラグはあるが薬局所在地の地方厚生局が定期的にホームページで公開・更新している施設基準の届け出状況からも確認できる。

薬局のタイプだけでなく、利用者の行動や判断によっても窓口での負担額が変わる。例えば夜間や休日に薬局を使うと負担額が増える。

薬剤師に相談することで薬の重複を避けられるメリットも

処方された薬の名前などを記録しておく「お薬手帳」を持ち歩き、同じ薬局(門前などを除く)を6カ月以内に再び利用した場合は負担が減る。お薬手帳の機能を備えた日本薬剤師会や薬局チェーンのスマートフォンアプリもあるので活用したい。

同じ薬でも支払額に差が出ると聞けば、少しでも安い薬局を利用したくなるが、健康にかかわる問題なので費用だけではなく、サービスなども含めて判断するのが得策だ。

例えば16年4月に始まった「かかりつけ薬剤師」の制度。患者が服用する薬について、別々の病院からもらった薬の中に飲み合わせの悪いものはないかなどを、同じ薬剤師が一元管理する。「かかりつけ医」の薬剤師版だ。

かかりつけ薬剤師を決めると「かかりつけ薬剤師指導料」が1回あたり220円かかる。しかし、医師には聞きにくい質問をしたり健康相談したりして、より密接な関係が築けるので、結果として薬の量が減るなどの効果が期待できるかもしれない。

また、ジェネリック医薬品の取り扱いが多い薬局を利用することで服用薬をジェネリックに代えられるなら、薬価の負担額は減る。

医療制度に詳しいニッセイ基礎研究所の篠原拓也主任研究員は「利用する側が価格だけで薬局を選び、薬の説明をしっかり受けられなかったとしたら問題」と指摘する。

同時に「長い目でみて相談相手となる薬剤師を探すことは大切」と強調する。サービスや価格を見極めつつ自分に合った薬局・薬剤師を選択できれば、健康管理に役立ちそうだ。

(河野俊)

[NIKKEIプラス1 2018年4月21日付]

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