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英語も職業体験も NZ「有給プチ留学」のすすめ ジーナ アンド パートナーズ社長のジーナ・ウィットルさん

2018/4/28

ジーナ アンド パートナーズ社長のジーナ・ウィットルさん

将来、英語圏で働きたい、暮らしたいという若年層は着実に増えている。「今の日本の財政状況では、我々の世代は年金ももらえないんじゃないか」(慶応義塾大学の4年生)と不安を口にする若者もいる。ただ「海外に移住したい。英語はキャリアアップにも不可欠だけど、留学資金がない」(早稲田大学の2年生)と悩む人も少なくない。資金をあまりかけずに「プチ留学」するにはどうしたらいいのか。英語圏の中では、比較的治安もいいニュージーランド(NZ)と日本を結ぶ、留学支援サービスのGina & Partners(ジーナ アンド パートナーズ)社長のジーナ・ウィットルさん(38)に聞いた。

■安易なワーキングホリデーは禁物

「米国や英国への留学は費用が高く、治安、ビザなど様々な問題があります。一方、ニュージーランドは住環境や治安がいい。しかも日本の若年層(基本は18~30歳)は比較的簡単にワーキングホリデーを利用して1年間、現地で働いたり、学んだりできます。手続きもオンラインで簡略化されています。ただ、課題も少なくないです」。ウイットルさんは流ちょうな日本語でこう話す。

課題とは何か。「ワーキングホリデーを取得するのは簡単ですが、実際にニュージーランドに行っても、いい仕事はなかなか見つかりません。語学力が十分ではない人も少なくない。こんな人は2~3カ月も職が見つからず、結局、和食レストランとかで働くケースが多いんです。これでは英語力は伸びないし、不当賃金とかでトラブルになる場合もあります」とウイットルさんは指摘する。「普通のワーキングホリデーでは、帰国後の就職活動でも、あまりプラスには評価されない」という。安易なワーキングホリデーは禁物というわけだ。

ウイットルさんは日本に住んで18年になる。ニュージーランド最大の都市オークランドに近いハミルトンで生まれ育った。高校の頃に実家が京都出身の日本人学生のホームステイ先になり、日本人と触れ合ううちに「漢字に興味を持った」ことから、日本語の学習に没頭した。

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