マネー研究所

使わなきゃ損! 個人型DC iDeCo

「子供6人」の人気FPに聞く 教育費づくりと金銭教育 第9回 教育費

2018/3/30

編集長の大口(左)とFPの横山光昭さん(右)

 ファイナンシャル・プランナー(FP)の横山光昭さんといえば、当マネー研究所をご覧の方にとっては連載「もうかる家計のつくり方」の筆者として有名でしょう。一方、我々のような金融メディアの間では「6人の子供を持ち、ユニークな金銭教育を実践している人気FP」として有名なのです。6歳の保育園児から小3、中2、高2、大2、大4までの子供6人に奥さんも加え、毎月、全員で「家族マネー会議」を行い、子供には外貨で小遣いを渡す。今回はそんな横山さんに、私(編集長の大口)が横山家の金銭教育と今どきの教育費づくりの考え方をじっくり聞いてきました。

■全て公立でも1000万円、だが「負債」ととらえない

 1本目の動画では教育費づくりの考え方をまとめています。

 教育費といえば、最近はざっくりした目安として「大学を卒業するまで、全部公立でも1人1000万円はかかる」といわれています。文部科学省の「平成28年度子供の学習費調査」によれば、幼稚園(3歳)から高校3年までの15年間、全て公立に通った場合の学習費総額は約540万円(全て私立なら約1770万円)。この後、大学の学費負担が急に厳しくなり、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査結果」(平成28年度)を見ると、卒業までに必要な入学・在学費用は国公立大で約485万円(私立文系は約695万円、私立理系は約880万円)。高校までの540万円と合わせると1025万円となり、全て私立なら2500万円前後にもなります。

 この他、食費や衣服代などの養育費もかかるわけですから、子供がいない私でも「子育ては本当に甘くないな」と感じます。特に横山家には保育園児から大学生まで6人の子供がいるので大変そうに思うのですが、横山さんは「そこは子供たちと語り合いながら計画を立て、うまく対処している」と落ち着いた様子。むしろ「子供にお金をかけてあげるのは大事なことなので、子供を単純に『1人あたり1000万円の負債』のようにとらえるべきではない」と言い切ります。相談者の中には「これから何年間で○○万円用意しないと……」と数字で頭をいっぱいにして悩んでいる人もいるそうですが、これらの数字はあくまで平均値。「実際には思ったほどかからないケースもあるし、子供が多いと1人あたりの養育費の部分は平均より下げられる」からです。

マネー研究所新着記事

ALL CHANNEL