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増えるシェア自転車 スマホで予約、通勤にも人気 特集 目指せ!「持たない」生活(上)

2018/4/4

最近、東京都内でも見る機会が増えたシェアリングサービス。写真はドコモ・バイクシェアが運営する「docomo bike share」(写真 渡辺慎一郎=スタジオキャスパー)

新年度がスタートする4月は、生活スタイルを見直すチャンス。日々増え続ける身の回りのモノを減らして身軽な生活を送りたいと思っているなら、ぜひ試したいのが近年広がりを見せているシェアリングサービスだ。この特集では3回にわたって、シェアリングサービスを実際に利用し、その使い勝手や可能性を探っていく。目指すは、自分で所有するものを限りなく減らした「持たない生活」。初回は自転車のシェアリングサービスを利用してみた。

■シェアサイクル事業に多くの企業が参入

シェアサイクルのサービスには、現在多くの企業が参入している。

ドコモ・バイクシェアはNTTドコモの関連会社で、東京都内10区を中心に大阪や仙台など15の地域でサービスを提供している。料金は1回あたり150円/30分から。他に、1日パスや月額会員など複数の料金プランがある。借りた場所とは別の場所に返すこともできるので、ちょっとした移動や観光にも気軽に利用できる。

会社設立は2015年2月だが、サービス開始はNTTドコモ自身が運営していた11年4月までさかのぼる。全く畑違いのシェアサイクル事業に参入した理由について、ドコモ・バイクシェアの広報担当者は「これまで、NTTドコモの通信事業で培ってきた通信技術や課金・認証プラットフォームが生かせると考えた」と話す。提供地域の拡大や自転車の増車は、市場の状況を踏まえて検討していくという。

東京都内10区を中心に大阪や仙台など15の地域でサービスを提供しているドコモ・バイクシェア

17年8月から札幌市内や福岡市内でサービスを展開している「モバイク」は、中国発のシェアサイクル。LINEが出資することでも話題となった。モバイクでは、これまで世界で展開してきた実績を活かし、世界共通で提供しているスマホアプリからQRコードを読み取るだけで簡単に自転車が利用できる仕様になっている。その手軽さから「日本人の普段使い以外に、訪日外国人の利用も多い」(広報担当者)。利用エリアは順次拡大していく予定だ。

中国発のシェアサイクル「モバイク」は札幌市内や福岡市内でサービスを展開している

東京都やさいたま市、横浜市で17年8月から「ダイチャリ」を展開するシナネンサイクルは、もともと自転車の卸・小売業を50年にわたって運営した企業だ。これまでの経営で培ってきた、自転車の供給やアフターメンテナンスの知見が生かせるとして、シェアサイクル事業に乗り出した。「人口減による需要縮小や急速な経済のシェアリング化における消費者のニーズに応えるべく、自転車を通した新たな交通インフラ作りに挑戦していく」と担当者は意気込む。

ダイチャリはセブンイレブンへのステーション設置を開始した

17年11月にはセブンイレブンと提携し、セブンイレブンの用地にステーションの設置を開始した。さらに、2018年度中には首都圏、および政令指定都市を中心に1000店舗5000台の貸出・返却スペースを設置する予定でセブンイレブンと合意しているという。近くのコンビニから乗れるようになれば、利便性がアップするのは間違いない。今後は同様の事例で参入する企業も増えそうだ。

■アプリで場所を確認して予約

実際の使い勝手はどうなのかを確認するために、シェアリングサービスを利用してみた。使ったサービスは、ドコモ・バイクシェアが運営する「docomo bike share」だ。

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