英国が孤独担当相 もっと深刻な日本、対策はあるの?

「あまりに多くの人にとって孤独は悲しい現実」――。英国のメイ首相は1月、孤独担当の大臣を設けると表明しました。多くの日本人には思いもよらない発想かもしれませんが、実は米国やアジア各国のメディアも「人ごとではない」と報じ、関心を呼んでいます。

人口約6500万人の英国では900万人以上が孤独を感じ、65歳以上のうち360万人が「テレビが主な友達」だという調査があります。孤独でいることは1日にたばこ15本を吸うのと同じくらい健康に悪いという研究もあり、メイ政権は対応に乗り出したのです。

米国でも元政府高官が2017年に米誌ハーバード・ビジネス・レビューに次のような論文を発表して話題を呼びました。「孤独は伝染する病。テクノロジーで最も人とつながっている時代なのに、孤独は1980年代の2倍になった。米国の大人の4割以上が孤独を感じている」

世界で孤独な人が増えている理由は大きく2つあります。一つは高齢化によって、1人で暮らす時間が長くなっていること。もう一つは、デジタル化が進み、人と人が直接触れあう機会が減っていることです。

日本も対岸の火事ではありません。経済協力開発機構(OECD)が21カ国を調べたところ、「友達や同僚と過ごす時間があまりない」と答えた男性の割合は日本がトップ。女性もメキシコに次ぐ2位と、世界で最も孤独な国の1つなのです。

その印象は強いようで、孤独担当相のニュースの際も、米誌ニューヨーカーは英国と同様に孤独な国として日本を挙げました。韓国の東亜日報も、前向きな孤独として日本の漫画「孤独のグルメ」を紹介しています。

先はもっと暗そうです。東北大学の相田潤・准教授らが日本人と英国人を10年間追跡調査したところ、日本人のほうが英国人よりも強く、家族とのつながりが寿命を延ばす要因になっていました。ところが最近は結婚しない人が増えています。「未婚者や非正規の人の増加で日本の孤独はより深刻になる」と相田准教授はみています。

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