AR、ホテル予約、ダイエット　今試したい新サービス

2017年は「Instagramイヤー」とも言える1年だった。だが、ウェブサービスは栄枯盛衰が激しい。筆者の視点で2018年にヒットしそうなアプリを3つ選んでみた。注目したキーワードは「AR（拡張現実）」「二次流通」「AI（人工知能）」の3つだ。

AR技術を活用したアプリ「Graffity」はコミュニケーション領域の新サービスとして注目だ。同アプリを開発するGraffity Inc.（東京都渋谷区）の森本俊亨社長は「AR版のInstagramを目指す」と野心をのぞかせる。コミュニケーションサービスは日記などテキストを中心としたサービスから始まり、デバイスの高機能化や通信インフラの整備と共に写真や動画など、より表現力のあるコンテンツを中心としたサービスへと進化してきた。「今後コミュニケーション領域では、コンテンツのAR化が進む」と森本氏は予測する。

GraffityはARを活用した動画SNSだ。アプリのメニューにある「＋」ボタンをタップすると、スマホのカメラ機能が立ち上がって撮影が始まる。この時、動画の撮影前に、アプリで提供されているスタンプやスマホに保存してある写真などを、空間中に配置できる。配置したスタンプや写真にAR技術が活用されており、単に配置できるだけではなく、まるでその空間に存在するかのように立体的であることが最大の特徴だ。例えば、配置したスタンプや写真にスマホを持ったまま近づけば、画面上での表示が大きくなり、遠ざかれば小さくなる。

こうして、スタンプや写真を配置した状態で撮影ボタンを長押しして、動画を撮影する。現実空間と、デジタル上に配置したスタンプや写真が同一空間に共存するかのような動画を撮影してGraffityに投稿できる。ほかのSNSと同様に利用者同士で、気に入った動画を評価し合える。動画はスマホに保存して、他のSNSなどにも投稿可能。他のSNSにも動画が投稿されることで、クチコミで広がり徐々に利用者を増やしている。

しかし、単に風変わりな動画を撮影できるアプリにとどまっていては、Instagramに続くコミュニケーションサービスにはなり得ない。そこで、2017年12月14日から提供を始めたのが、空間にコメントを保存できる機能だ。

例えば、よく行く飲食店の外観を撮影して、その日に食べておいしかった料理名をクチコミのメモとしてGraffityを通じて登録する。すると、他のGrafitty利用者が同じ場所をアプリを通じて閲覧した時に、過去のコメントが見られるようになる。このコメントに返信することも可能だ。こうして、ARを通じて利用者同士のコミュニケーションを可能にした。

Graffityというサービス名は、スプレーやペンを使って街の壁に落書きされたアート作品を指す「グラフィティ」を語源に持つ。まさしくGraffityはARを使って、擬似的に街に落書きを残していくようなサービスへと進化しようとしている。

2018年は、二次流通市場もさらに活発化しそうだ。これまでの二次流通市場は「メルカリ」や昨年、サービス開始からわずか16時間半で、3億6629万3200円が換金されたことで話題をさらった「CASH」などに代表されるように、物販の販売が中心だった。これに加えて、サービスを二次流通させる仕組みも登場し始めた。

例えば、宿泊施設の予約。Cansell（東京都渋谷区）が運営する「Cansell」は、予約していた宿泊施設の宿泊権を売買できるサービスだ。会員同士で売買する方法と、同社が会員からホテル予約の権利を買い取り、サービス上で再販する2つの方法で商品を販売している。購入利用者は目的地や日程から出品されている宿泊施設を探して購入できる。

同社の山下恭平社長はサービスの開発背景をこう説明する。「ホテルが無断キャンセルを防ぐために事前決済を推奨する動きは今後、広がっていく可能性が高い。また、予約と同時にキャンセル料が100%かかるが安いプランが増えていることから、ホテルのキャンセルに対処するためのニーズは増えると考えた」

急な用事や病気で旅行をキャンセルせざるを得ない場合でも、Cansellを使えばキャンセル料を全額負担せずに済む可能性がある。一方、購入者はよりお得に宿泊施設を利用できる。Cansellに出品されている商品の中には7～8割引きの商品もあるからだ。

利用者は出品したい場合、会員登録後にホテルの予約時に受け取ったメールをCansellに転送する。このメールを基に出品可能かどうかを、Cansell側で審査する。予約の名義変更などができない宿泊施設の場合には、出品不可の場合もある。審査は10分ほどで完了する。出品者は出品金額などを設定するだけで、Cansell上に商品として掲載される。商品が売れた場合には、5営業日以内に、サービス利用料の15%が引かれて登録している銀行口座に振り込まれる。買い取りの場合には、審査後に金額が提示されるため了承すれば、その時点で売買成立となる。

Cansellでとくに人気なのは、やはりお得商品だ。通常料金よりも大幅に値引きされて販売される商品はすぐに完売する。また「星野リゾートの宿泊施設など、人気のホテルも出品されるとすぐに売れる」（山下氏）傾向にあるという。

Cansellは2018年中にアプリ版の提供を始めるほか、今後は飲食店予約の売買にも手を広げる計画だ。さらに、「将来的には航空券の二次流通にも挑んでいきたい」と、山下氏はサービス領域の二次流通市場の拡大に意気込みを見せる。

一方で、新興の二次流通サービスの台頭によって新たな課題も噴出している。2017年末にはコンサートのチケットの二次流通サービス「チケットキャンプ」の運営会社フンザ（東京都渋谷区）がサービスを停止。組織的にチケットを不正入手して転売する業者の販売手数料を免除するなど、フンザが高額転売をほう助していたことが明らかになった。二次流通市場においては、流通する商品を一次流通する業界の理解を得られなければ、健全な市場は築けない。

Cansellでもホテルの予約を通常料金以上で販売することを認めていない。「キャンセル料がかからない段階で予約だけして、転売をするという行為を助長しかねない。既存の業界と手を取り合って市場を拡大していく」（山下氏）ことで、双方にとってメリットのある市場創造を目指す方針だ。

AI（人工知能）の利便性を享受できるアプリも利用が広がりそうだ。健康管理アプリはAIの導入が進むアプリのジャンルの1つ。

ライフログテクノロジー（東京都豊島区）が提供するアプリ「カロミル」は、登録した食事のデータに基づいて、AIが料理や運動の提案をするダイエットアプリだ。登録時に自分の身長や体重、目標の体重や体脂肪率を設定して利用する。その日に取った食事や、行った運動を記録して利用する。運動の記録は「Fitbit」や「Garmin」といったウエアラブルデバイスとアプリを連携することで、自動的に記録することも可能だ。

データを取得した料理は「たんぱく質」「塩分」「糖質」といった7つの栄養素のレーダーチャートとしてアプリの画面に表示される。裏側では、1000種類以上の料理の栄養素のデータを保有しており、そのデータベースに基づいて記録される。

食事データを記録することで、一人ひとりに最適なアドバイスが受けられる。例えば、「食事アドバイス」機能では、その日に不足している栄養素が指摘されるほか、補うために取るべき食材が提案される。また、プロのトレーナーが開発した50種目以上の運動メニューの中から、ライフログに合わせて利用者ごとに最適なメニューをAIが提案する機能も持つ。管理画面で趣味のスポーツなどを登録しておけば、そのスポーツに合わせたメニューなどが優先的にお勧めされる。

ただ、この手のダイエットアプリはさほど珍しくはない。カロミルの他社のサービスにない特徴は、継続率を高めるための食事の記録方法にある。アプリ事業者の多くが、サービス拡大の段階で継続率の低迷にぶつかる。ダイエットアプリであれば、利用者は食事をするごとにわざわざアプリを立ち上げて登録することが徐々に面倒になり、利用率が低下する。すると、提案に必要なデータが得られなくなり、さらにアプリ離れが加速する。このような悪循環に陥りがちだ。

ライフログテクノロジーの棚橋繁行社長も「社員間で使っていても、食事の登録をし忘れてしまうことはあった」と振り返る。きちんとライフログに基づいた情報を提供するには、継続したデータ収集をできる仕組みづくりが肝になる。より簡単に登録する方法はないだろうか。棚橋氏が試行錯誤する中で、新たに開発したのが、AIによる画像認識を活用した登録の自動化だ。

AIによる自動登録機能を使えば、食べる前の食事の写真をスマホで撮影するだけで良い。アプリが裏側で自動的にカメラロールに保存された写真を解析して、登録の候補となる食事の写真だけを取得する。AIが画像を解析して、自動的に料理名などを登録する。利用者は気が向いたときにアプリを立ち上げて、登録された候補の写真の中から、必要な写真だけを選んで量や食事をした時間帯を入力するだけで登録できる。これまでは、わざわざ登録画面で料理名を検索して登録する必要があったため、登録の手間が大幅に低減された。実際、新機能の搭載前後でカロミルの利用率は2.5倍に高まったという。

これまでAIやARといった技術は、企業間での利用が中心で、直接的な利便性を消費者が受けられる機会はさほど多くなかった。一般消費者から見れば少々遠い存在だったそれらの技術が、2018年はアプリを通じてグッと身近になりそうだ。

（M5メディア編集　中村勇介）

［日経トレンディネット 2018年1月17日付の記事を再構成］