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働き方改革、過半が「不満」 成功する企業の違いは リクルートワークス研究所副所長 中尾隆一郎

2018/1/26

働き方改革の実施状況(デロイトトーマツコンサルティング「働き方改革の実態調査2017」より)、会社で実施している働き方改革への満足度(リクルートワークス研究所「働き方改革に関する調査」より)

リクルートワークス研究所の機関誌「Works」の最新号(145号)では、「出直しの働き方改革」という特集を組んだ。働き方改革に取り組む企業は2015年の34%から17年は73%と大幅に増加。一方、働き方改革に対する従業員の満足度は、「不満」と「やや不満」が56.3%と過半を占める。満足している人たちは「早く帰りやすい雰囲気になった」「休みをとりやすくなった」と感じ、不満を持っている人たちは「仕事が終わらない」「残業代が減った」と嘆く。本当に満足度の高い働き方改革を進められるのはどんな企業か、データや事例から浮き彫りにしてみた。

■働き方改革の目的と実施内容のギャップ

表1「働き方改革の効果実感」 出典:デロイトトーマツコンサルティング「働き方改革の実態調査2017」

この特集の出典の一つ、デロイトトーマツコンサルティングの「働き方改革の実態調査2017」(17年9月発表)によると、働き方改革を実施している企業は15年との比較で2倍以上となる73%に増加している。しかし、「効果が感じられ、従業員の満足も得られた」は28%、「効果が感じられたが、従業員の満足は得られなかった」は21%と、効果を感じている企業は半数以下の49%にすぎなかった。一方で、「KPI(成果の達成指標)がなく、きちんとモニタリングできなかった」が28%あり、3割弱の企業は効果検証に至っていないことがわかる。

「働き方改革の目的」(表2)の項目では、「生産性の向上」「従業員の心身の健康向上」「従業員満足度の向上」「多様な人材の維持・獲得」が上位項目として並ぶ。確かに、これらが主要テーマだとすれば、効果検証しにくいのも理解できる。

表2「働き方改革の目的」 出典:デロイトトーマツコンサルティング「働き方改革の実態調査2017」

そもそも、ホワイトカラーの生産性を測定している企業はごくわずかだろう。また、従業員の満足度や心身の健康向上などは測定していたとしても、相関はわかるが、働き方改革の目的との因果関係はわかりにくい。唯一測定できそうな、「多様な人材の維持・獲得」にしても人材ニーズや需給バランスなどの影響も大きいので、検証が可能な情報を集められるかどうかは疑問だ。

「会社で実施している働き方改革」(表3)では、「有給休暇や年休の取得を促進する」「定時退社の日や早帰りデーを設定する」「残業時間に上限を設ける」「働く時間の長さや時間帯を選べるようにする」が上位で、時間短縮、時間選択の施策が並んでいるのがわかる。

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