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結婚を機に考える資産運用 人生の節目、積み立て有効 子供の独立後が運用見直しのタイミング

2017/12/17

PIXTA

 今年もあと3週間。「来年こそは」の目標に、結婚を掲げる人もいるだろう。愛のほかに必要なのが、「先立つもの」。いくらかかるのか、注意点は何か。結婚は資産運用に向き合う好機でもある。知っておきたい知識をまとめた。

■式は天引き貯蓄で

 かくいう記者は11月に結婚。「こんなにかかるとは」と、自分の無計画を悔いている。リクルートマーケティングパートナーズ(東京・中央)の結婚情報誌「ゼクシィ」の「結婚トレンド調査2017 首都圏」によると、婚約から新婚旅行までの費用は平均484万円。特に結婚式・披露パーティー代が大きい。

 最近のトレンドは「ありのまま婚」。親戚や職場の目を気にせず、招きたい人を招き「自分たちらしい会」を開くケースが多いという。「思い入れが強い分、経費もかさみがち」(リクルートブライダル総研の鈴木直樹所長)。実際、招待客数は減っている半面、招待客1人当たり飲食代などは増加傾向にある。

 一定額はご祝儀でカバーできるとはいえ、計画的な貯蓄が必要。まずは「財形貯蓄など給料天引き方式の利用が王道」(ファイナンシャルプランナーの菱田雅生氏)だ。

 大阪府の山本晶子さん(28歳)は、パートナーとそれぞれ毎月10万円ずつ貯金し、600万円超をためた。その間デート代を節約し、旅行にも行けなかったが、「もともとの貯金は結婚後もそれぞれの自由資金として残すために頑張れた」。さらに二人で口座を管理し「互いの貯金ぶりを監視する仕組みも作った」

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