メール10時間、会議23時間 大企業病の病巣を断て

大量の電子メールや長時間の会議に追われ、考える時間がない、意思決定できないと嘆く企業の管理職は少なくない。米コンサルティング大手のベイン・アンド・カンパニーで20年にわたり数々の企業の組織設計にたずさわってきたエリック・ガートン氏は、大量メールなどが生産性の悪化要因になっていると指摘する。IT(情報技術)は仕事の効率を上げるといわれてきたが、新たな『大企業病』の一因になっているようだ。働き方改革が問われるいま、この病を治し、生産性をあげることは日本の企業の課題だ。

1年で約3万件のメールに対応する管理職

ベインのパートナー、ガートン氏は、「オフィスで働く人の時間を奪う2つの要因がある。1つは会議、もう1つがメールだ」と指摘する。

マネジャーに与えられた個人の時間は週に13時間しかない(出所:ベイン・アンド・カンパニー)

ベインが米マイクロソフトの労働環境分析ツールを活用してグローバル企業308社を対象にした調査では、管理職の1週間の平均労働時間は46時間。そのうち会議が23時間、メールが10時間(オンラインのチャットも含む)。彼らが会議や電子メール対応を除いた1週間のうち自分でじっくり物事を考えられるのは、約13時間しかない。

その時間も、20分おきに雑用に追われたり、新たに届いたメールに返事したりなど、中断されてしまい、集中できるわけではない。

「40年前の管理職は、1年で約1000件やりとりをしており、ほとんどは電話だった。しかし、今のエクゼクティブは1年で約3万件のメールに対応している」とガートン氏は指摘する。

ソフトバンクグループ社長の孫正義氏は「リーダーは考えに考え抜いて、全力で行動するのが仕事」というのが口癖だ。しかし、ベインの調査によると、考える時間は毎年7%ずつ減少している。

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