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「長時間労働の会社に転職してはいけない」本当の理由 リクルートワークス研究所副所長 中尾隆一郎

2017/11/24

PIXTA

当たり前のように聞こえるかもしれないが、長時間労働が常態化している会社に転職してはいけない。なぜなら、今後、そうした企業は存続できなくなるからだ。その理由は3つある。1つめは、人材を採用できなくなり、それが既存従業員の長時間労働を誘発、離職率を高め、さらに採用難を加速するという悪循環。2つめは、アブセンティーズム(absenteeism=労働者の欠勤)に加えてプレゼンティーズム(presenteeism=出社しているが、何らかの事情により生産性が下がっている従業員の増加)が起き、組織の生産性が下がる。3つめはイノベーションが起きなくなる。どういうことか、具体的に見ていこう。

■長時間労働を放置し続ける会社は採用できなくなる

「働く場所として、長時間労働の会社と短時間労働の会社どちらを選ぶのか?」という質問に対して、今この瞬間にライフとワークに条件や制約がなければ、長時間労働でもよいと考える人もいるかもしれません。しかし、中長期的な視点では、将来的に、育児や介護などにより時間の制約を持つ可能性が高くなります。シニアの労働参加も増加していくことを考えると、体力的観点からも、長時間労働の企業を選択できない、しない人が増加していくことでしょう。

すでに、その兆候は見えています。リクルートワークス研究所が実施した「全国就業実態パネル調査2017」(インターネットモニター調査、サンプル数4万8763人)の調査結果を紹介します。2015年12月に非就業であった人の就業意向と就職活動の状況を調べたところ、大きく3つに分類できることがわかりました。

2015年12月時点で、

(A)非就業だが就職活動をしている人は、非就業者全体の4.9%
(B)就職活動はしていないが、就業希望がある人は、その倍近い9.5%
(C)残りの85.5%の人は就職活動をしておらず、就業も希望していない

就業意欲という観点では、(A)が一番高い状態ですが、割合としては一番少ないことがわかります。この人たちが1年後の2016年12月にどの程度就業したのかをみると、就業率は、(A)61.5%、(B)25.2%、(C)6.5%と、就業意欲の高い順に就業率が高くなっていることが確認できました。

ところが(C)の人たちは、就業意欲・就業率ともに低いのですが、非就業者に占める構成比が85.5%と圧倒的に多いので、1年後の2016年12月時点の就業者に占める割合で見ると、(A)3.0%、(B)2.4%、(C)5.6%となり、(A)(B)の合計よりも、(C)就業を希望していなかった人の数が多いのです。つまり、働いている人や就職活動をしている人の大半は、必ずしも働く意欲が高いというわけではないのです。

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