2020年度に迫る入試改革 「英語難民」を脱するワザ東進ハイスクール英語講師の安河内哲也氏に聞く

例えば、無料インターネット電話「スカイプ」を使えば、毎日25分、フィリピン人と英語でしゃべっても月5000~6000円ぐらいのコスト負担で済むという。「フィリピン英語をバカにする人もいるが、普通に教育を受けた人なら、結構しっかりした英語を話す。米国企業はコールセンターとしてフィリピンをよく活用している」(安河内氏)。確かにネットを活用すれば、地方との教育格差も生まれない。

オンライン英会話が効果的だ=PIXTA

20年度の入試英語改革を機に、小学校での英語教育も本格化する。安河内氏は「英語を使うことへの子どもたちの抵抗感が小さくなるだろう。英語の必修化は、現在の小学5、6年から、小学3年に引き下げられそうだ。さらに小学5年からは、これまでの『外国語活動』という扱いでなく、正式な教科となるのではないか」という。名門私立女子校、雙葉学園の雙葉小学校は1年生から英語を教えるなど、都内では英語を学ぶ小学生が増えている。

有名進学校でも外国人講師を増やすなど、グローバル人材教育に力を入れているところが人気だ。千葉市にある渋谷教育学園幕張中学・高校。東京大学など難関大学の合格者が急増し、17年は東大に78人が合格した。ネーティブの教員が充実しており、田村哲夫校長は「東大もいいが、グローバル社会のリーダーになるためには、若いうちに最低1年は米国などに留学した方がいい」と強調。海外の有力大学にも多くの卒業生が進学している。

東大合格トップの開成中学・高校の柳沢幸雄校長は、もともとハーバード大学院教授で度々ベストティーチャーにも選ばれた。海城中学・高校の柴田澄雄校長は元三菱商事マン、国際人の育成に力を注ぐ。公立高校でも都立国際高校が初めて国際バカロレア校として認定され、海外のトップ大学に挑み始めている。いずれの進学校も実践的な英語教育に本腰を入れ、短期留学や研修など海外交流を積極的に進めている。

英語力の向上を迫られているのは、むろん小中高生だけではない。職場でも英語からは逃げられない。

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