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がん保険に入るか、医療保険だけでOKか 判断基準は 知って得するお金のギモン

日経ウーマン

2017/9/14

PIXTA
日経ウーマン

 6月に死去したフリーアナウンサーの小林麻央さん。彼女の勇気ある乳がん公表をきっかけに、30代の女性からも「がん保険に入ったほうがいい?」と相談を受けることが増えました。「すでに医療保険には入っているけれど、がん保険も必要?」という人も。両方入ると、その分、保険料の出費が増えるので、必要性を見きわめたいですよね。今回は「がんにかかるお金の備え」を考えてみましょう。

 そもそも、がんの代表的な治療は、「手術」「抗がん剤治療」「放射線治療」です。それぞれの費用のめどと特徴を知っておきましょう。

 まずは手術。入院を伴うことがほとんどで、それを含めた治療費は、がんの種類にもよりますが、おおむね25万~30万円程度(*)です(健康保険3割の自己負担分)。ただし、健康保険には「高額療養費制度」といって、1カ月の医療費が一定額を超えるとその分が払い戻される制度があります(年収300万円なら月5万7600円、年収500万円なら月9万円前後が上限)。そのため、最終的な自己負担は入院中の食費を入れても7万~10万円程度で済みます。

(*)全日本病院協会HP「医療の質の評価・公表等推進事業」公表データを参照

 一方、予想以上にお金がかかるのが、抗がん剤治療と放射線治療。ほとんどが通院治療で長期にわたるため、高額療養費制度の対象にならないからです。

 乳がんになった40代のある女性の場合、手術・退院後に抗がん剤の通院治療を6カ月受け、費用は合計約30万円でした。1カ月当たり5万円程度と高額療養費の対象とはならず、丸々自己負担に。

 さらに、その後に受けた放射線治療は、1回約6000円で25回、画像診断を含め約20万円に。彼女は手術と入院に保険金が出る医療保険に入っていたけれども、計50万円の通院治療費は対象になりませんでした。

(イラスト:いいあい)

■働き方や貯蓄額に応じて必要な「保険」は変わる

 治療方法は人によって異なりますが、手術、抗がん剤、放射線治療すべてを受ける場合を考えると、貯蓄に加え、がん保険でも備えておくと安心。がんと診断されると「診断給付金」というまとまったお金が受け取れ、通院治療費に充てることができるからです。おすすめは、「診断給付金」が100万円出る保険。30代女性なら、保険料が月2000円台の商品を選ぶといいでしょう。

 がん保険だけでいいか、医療保険も必要かは、その人の経済的リスクで変わってきます。

 例えば正社員なら、病気やケガで仕事を休んだ場合、最長1年6カ月の傷病手当金が出ます。さらに、病気に備える貯蓄が200万円以上ある人も、リスクは低いといえるでしょう。

 反対にリスクが高いのは契約社員や派遣社員、フリーランスなど、治療が長引くと収入ダウンになる恐れがある人や、貯蓄が100万円未満の人。

 低リスクの人はがん保険のみに入り、それ以外の病気は貯蓄でカバーする考え方もあります。高リスクの人は、さまざまな病気の治療費に備えたいので、医療保険とがん保険両方に加入することをおすすめします。保険料を抑える方法として、「がんにかかったときは100万円の診断給付金が出る医療保険」に加入するのも◎。保険料は、30代の女性で月3000円台です。

 私自身は経済的リスクの高い「フリーランス」ですから、以前は医療保険とがん保険の両方に入っていました。まとまった貯蓄ができた40代以降は医療保険をやめ、がん保険だけに絞りました。働き続けて貯蓄を増やすことがリスク軽減につながるのですよ。

深田晶恵さん
 ファイナンシャルプランナー。株式会社生活設計塾クルー取締役。外資系電機メーカー勤務を経て、1996年にFPに転身。現在は、特定の金融商品を販売しない独立系FP会社生活設計塾クルーのメンバーとしてコンサルティング業務を行うほか、雑誌等の原稿執筆、講演などを手がける。

[日経ウーマン 2017年10月号の記事を再構成]

日経WOMAN 2017年 10月号


出版 : 日経BP社
価格 : 590円 (税込み)


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