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パラリンピックで進む「種目」改廃 気をもむ選手たち

2017/8/11 日本経済新聞 朝刊

 2020年東京パラリンピックでは22競技が実施される。昨年のリオデジャネイロ大会からセーリングと7人制サッカー(脳性まひ者サッカー)がはずれ、新たにバドミントンとテコンドーが採用された。国際パラリンピック委員会(IPC)は9月3、4日の理事会で22競技のどの種目を実施するかを決める予定で、注目が集まる。

 パラは五輪より種目が多い。リオでは五輪が28競技で306種目、パラが22競技528種目だった。視覚障害や肢体不自由など障害の度合いに応じて選手をクラス分けし、例えば陸上100メートルでも様々なクラスのレースをすることが理由だ。リオ・パラでは男子100メートルだけでも16種目あった。

 最も種目が多かったのは18競技で561あった00年シドニー・パラだ。だが翌年に国際オリンピック委員会(IOC)とIPCの合意で、パラリンピックの競技性を強めることが決まった。クラスを統合してメダルの価値を高めようと種目数が削減され、08年北京パラでは20競技で472種目まで減った。その後、パラスポーツの世界的な広がりと選手の増加を反映し、種目数は徐々に回復している。

 東京大会の種目数はリオとほぼ変わらないとみられている。ただ種目の改廃がありそうだ。競い合う選手が減ってメダルの価値が下がったり、病気かケガかで障害度が違って競争が不公平と判断されたりすると除外されやすい。陸上ではリオと7月の世界選手権(ロンドン)で日本がメダルをとった3種目が削減対象となっている。

 これは選手の力ではいかんともしがたい。五輪と違い、ライバルだけでなくIPCの動向にもパラアスリートは気をもまないといけない。

(摂待卓)

[日本経済新聞朝刊2017年8月10日付]

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