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インテル、東京五輪をVR中継か 「5G技術フル活用」 最高位スポンサーに、平昌ではドローンのショーも

2017/6/27 日本経済新聞 夕刊

クルザニッチCEOは五輪でのドローン技術活用をアピール(21日、ニューヨーク)

米半導体大手のインテルは国際オリンピック委員会(IOC)と最高位のスポンサー契約を結んだ。2024年までに開催する五輪の夏季・冬季大会を技術面で支援する。契約期間には20年の東京五輪も含まれる。インテルにとって、五輪は仮想現実(VR)やドローン(小型無人機)といった最新技術をアピールする場になりそうだ。

五輪の最高位スポンサー
コカ・コーラ(米)
アリババグループ(中国)
アトス(仏)
ブリヂストン(日本)
ダウ・ケミカル(米)
ゼネラル・エレクトリック(GE、米)
インテル(米)
オメガ(スイス)
パナソニック(日)
プロクター・アンド・ギャンブル(P&G、米)
サムスン(韓国)
トヨタ自動車(日)
ビザ(米)

(注)カッコ内は本拠地、マクドナルド(米)は撤退

「最高の技術のプラットフォームだ」。6月21日に米ニューヨークで開いた記者会見で、インテルのブライアン・クルザニッチ最高経営責任者(CEO)は五輪が自社技術を披露するのに格好の場になるとの認識を示した。

ドローンによる撮影や演出、VRを使ったリアルタイム放送が実用段階に入れば、スポーツ観戦の体験が一新される可能性がある。そうした革新技術でインテル製の半導体が欠かせないことをアピールするには、世界中に放映される五輪が最適だと判断した。

まず18年の平昌冬季五輪の映像配信などでインテルが第5世代(5G)のプラットフォームを提供する。また同社の技術を利用し、VRを使った競技のリアルタイム中継を試みる。ドローンを使った光のショーも催す予定だ。

IOCの最高位スポンサーを巡っては16日に米マクドナルドが契約期間を残して異例の撤退を表明したばかり。同社は「世界的な成長戦略の一部として、すべてのビジネスを見直し、他の優先事項に注力する」との声明を出しており、スポンサー料の高騰やテレビ視聴率の低下が要因とみられる。

それだけに21日のインテルの記者会見には、IOCのバッハ会長も駆けつけた。IOCからすれば、視聴率向上の切り札としてインテルのデジタル技術への期待も大きいはずだ。契約額は開示していないが、米メディアによると、五輪の最高位スポンサー料は4年ごとに1億ドル(約111億円)規模とみられる。IOCにとって、インテルの参加は資金面でも救いになりそうだ。

20年には次世代通信規格である5Gの実用化が予想され、高精細の動画やデータを同時に送受信できるインフラ環境が整う。インテルのアイシャ・エバンズ最高戦略責任者は「20年は5Gを使った放送技術を広範に発揮できる最初の五輪になる」と語った。

(稲井創一、原克彦)

[日本経済新聞夕刊2017年6月22日付]

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