小島慶子×入山章栄　女性には頑張って欲しいけど…

女性のための総合イベント「WOMAN EXPO TOKYO 2017」（日本経済新聞社、日経BP社主催）が5月20～21日、東京都内で開かれた。キャリアや教養、健康・美容をテーマに講演などを開催。21日のオープニングセッションでは、経営学者で早稲田大学ビジネススクール准教授の入山章栄さんと、タレントの小島慶子さんが「未来につながる働き方改革」について意見を交わした。（文中敬称略）

入山　今は時代の転換期だ。ようやく女性が活躍ができる社会になってきた一方で、女性の活躍を男性がサポートするための取り組みはほとんどできていない。女性には頑張ってほしいけれど、男性は今までの働き方でいい、というのが多くの伝統的な会社だ。

小島　女性が働きやすくなるには、男性も働き方を変えなくてはならない。企業は女性を支えるという視点だけでなく、男性社員が介護に直面しても働き続けられるように、男女とも多様な働き方ができるよう注力すべきだと思う。

入山　我々が20年前に持っていた常識は今の時代には通用しなくなっている。時代に合った新しい「常識」をつくっていくことが大事だ。例えばサービス産業では、多様な人がいろいろな知見やアイデアをシェアしたほうがいい。製造業とは違う仕事の仕方が必要だ。

小島　これまで眠っていた女性の力が産業にも求められるようになった。企業は今、イノベーティブな人材を求めているが、そういう人材になるにはどうしたらいいのだろうか。

入山　イノベーションとは既存の知と別の知の組み合わせで新しいアイデアを生み出すこと。例えば異業種の人と話してアイデアをもらい、それを自分が今の仕事で持っている知と組み合わせる。人間は認知に限界があり、目の前にあるもの同士を組み合わせがちだが、自分から離れたところにある知を得ることがイノベーションには大切だ。

小島　いろいろな人に会ったとして、そこから何ができるかを考える時に効いてくるのは「自分は何をやっていると楽しいか」ということ。好きなことを軸に、やることを考えるのが重要だと思う。

入山　そう思う。イノベーションを起こそうとしても、その多くは失敗する。そこで心がくじけそうになったとしても、本当に好きなことであれば続けられる。自分がどんなことにやりがいを感じるのかを知っておくといい。

小島　多様な人材を生かせる職場とはどんな組織か。

入山　多様な人材を組織に入れるダイバーシティには2種類ある。一つはタスク型といって、能力や経験、考えなど目に見えない価値の多様化。もう一つのデモグラフィー型は、性別や国籍、年齢など目に見える属性の多様化だ。経営学の研究では、タスク型は組織にとってプラスだが、デモグラフィー型はマイナスに働くことがあると分かってきた。

小島　ただ女性を採用しよう、外国人を入れようというだけでは組織にとってプラスにならない。多様なスキルや価値観の人を増やし、それを生かすことができるのがいい職場だ。

入山　数字合わせではなく、何のためにダイバーシティを推進するのかを考えることが重要だ。大事なのは、いろいろな考え方や価値観、経験を受け入れること。「女性だから」「外国人だから」といったバイアスを取り除くことで、組織の多様性は強化され、個人も輝く。性別よりも、どんな人間で、何をしたいのかということのほうが重要だ。

ジャーナリストの池上彰さんと増田ユリヤさんは「世界で広がるポピュリズムと私たち」をテーマに対談した。

冒頭で池上さんはポピュリズムについて「自分の国さえよければ他はどうでもいいと言って、国民の支持を集めること」と説明。典型として米国のトランプ大統領を挙げた。さらに、ポピュリズム台頭の背景にはグローバル化があると指摘。外国から安い製品を輸入したり、移民が大勢入国したりすることで、自分たちの仕事が失われるのではないかという焦りや、景気がよくならないことへの不満、現状を変えてほしいという思いがうねりとなっているとした。

2年前にポーランドで保守強硬派が政権を取って以降、ポピュリズムの勢いに注目が集まる欧州。今年は3月にオランダ総選挙、5月にフランス大統領選挙と重要な国政選挙が相次いだ。

両選挙を現地で取材した増田さんは、日本とオランダの選挙制度の違いについて解説。「オランダでは全候補者の名前の載る新聞紙大の投票用紙が自宅に届く。投票日はその用紙を持って行けば、駅やカフェなどに設営した投票所のどこでも投票ができ、開票の様子はだれでも見学できる」と話した。フランス大統領選ではマクロン、ルペン両候補の主張や支持層、工夫をこらしたチラシや戸別訪問するボランティアの様子などを、現地の写真を交えて紹介した。

オランダ総選挙では台頭が予想された極右政党を抑え、ルッテ首相率いる自由民主党が第1党に。フランス大統領選では、中道のマクロン氏が勝利した。結果について池上さんは「トランプ政権は、選挙前に公約していた政策がことごとく進んでいない。その混乱ぶりを見て、世界のポピュリズム化に少しブレーキがかかったのではないか」との見方を示した。

増田さんは欧州での選挙取材を振り返り「代表を直接選べることと選挙活動を自由にできることが、いかに選挙を盛り上げ政治参加につながるかを感じた」と話した。加えて昨年ポーランドで、保守強硬派による中絶禁止法案に反対する女性たちが立ち上がり、ロンドンやベルリンにも支援のデモが広がった結果、廃案に追いこんだことを紹介。「不満があったら自分たちで世の中を動かしていくパワーが欧州にはある」と指摘した。

基調トークショーには女子レスリング五輪金メダリストの吉田沙保里さん、日本レスリング協会の強化本部長、栄和人さんが登壇。「チームも個も強くする指導術・リーダー術」と題し、昨年のリオ五輪でのレスリング女子日本代表の活躍を振り返りながら、チームづくりについて語り合った。

女子レスリングの指導者として多くのメダリストを育ててきた栄さんの指導術は、選手一人ひとりとひたすらに向き合うこと。嫌われることをいとわず、時に「しつこい」と言われても、長い時間を費やし真剣に向き合う。大学時代から栄さんの指導を全面的に受けてきた吉田さんは「しつこいし厳しいが、情熱があり、選手のことをとてもよく考えてくれる」とコメントした。

リオ五輪では5つのメダルを獲得したレスリング女子日本代表。海外のチームが練習の視察に来ることもあるが、他国がまねできない強みがあると栄さんは言う。それは選手と指導者の「人間関係」だ。選手は自分の目標を絶対達成するという強い思いを持つ。その思いを共有する監督やコーチは選手を支え「強くして勝たせる」ことを本気で考えて力を最大限引き出す。「両者の強い思いが一緒になると、大きな力が出る」（栄さん）。吉田さんも、「勝利という共通の目的が選手と監督との間で共有され明確になる。すると、チーム全体に火が付き、良い結果を生み出していく」と応じた。

4連覇をかけてリオに臨んだ吉田さんは銀メダルに終わったが「チームの結束を高めたのは吉田選手だった」と栄さん。「チームをけん引するリーダーとして、指導者と選手の間に立ってきてくれた。おかけでいいチームになった」とねぎらった。吉田さんは20年の東京五輪に向けて女子日本代表コーチにも就任。栄さんにとって、選手の育成はもちろん「次のコーチ」を育てることは大きな課題だという。

世界大会16連覇を遂げるなど、数々の大舞台で結果を出してきた吉田さん。プレッシャーとの向き合い方について「これまで頑張ってきた成果を見せる場だと心に決めれば、緊張はなくなり集中できる」と話した。栄さんは「重圧はあって当たり前。目標に向かって努力するプロセスが人間を成長させる」と力強く語った。

2020年の東京五輪・パラリンピックに向けた選手の強化や国民の健康増進などの政策推進のため15年に発足したスポーツ庁。初代長官で、ソウル五輪競泳金メダリストの鈴木大地さんは「働く女性はスポーツでもっと輝く」をテーマに講演した。

同庁によると、日本で週1回以上スポーツをする人の割合は42.5%だが、20～40代の女性は3割未満にとどまる。「仕事や育児で忙しい、面倒といった理由でスポーツに参画できていない女性が少なくない」と鈴木長官。「散歩もサイクリングも、日常の階段の上り下りもスポーツ。ひっかかるものがあればそこから始めてほしい」と話す。

高齢化で膨らみ続ける医療費については「スポーツが果たせる役割がある」と指摘する。「運動を定期的にすると、若さを保てるし、ストレス発散にもなる。健康に気を使うようになり、トータルでいい方向に向かう」などと、運動の健康増進効果を強調した。

スポーツ界での女性活躍では、指導者に占める女性の割合が27.5%、スポーツ団体役員に占める女性割合は9.4%にとどまる現状を説明。トップアスリート向けのトレーニングセンターに託児所を設置するなど、女性の活躍を支援する国の取り組みを紹介した。

東京五輪・パラリンピックに向けては東京都や国、競技団体など関係者が連携を深めることが大切だと主張。「その中心にいるべきなのがスポーツ庁。そういう役割を前面に出して取り組んでいきたい」と述べた。

［日本経済新聞朝刊2017年6月14日付］