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大半の企業は適性検査を課す

大半の企業は適性検査を課す

大半の企業が採用活動の前半戦で実施する適性検査。学生にとっては「最初の関門の1つ」になるケースも少なくない。なかでもリクルート(現・リクルートキャリア)が開発した適性検査「SPI」は、約1万2400社が導入する代表的なツールとなった。学生たちは、就職活動に向けて「SPIの対策本」を購入、関門の突破に挑む。今回、記者が十数年ぶりにSPIを受験。結果を見ながら、SPI開発責任者のリクルートキャリア・山崎淳執行役員に話を聞いた。

性格検査は面接官に渡される「支援資料」

リクルートが創業の翌年から適性検査の開発に着手。何度かの修正を重ね、今の形式である「SPI」が1974年にスタート。受験数は年間のべ198万人におよぶ(2017年実績)。適性検査は、ほかにも玉手箱(日本SHL社)などいくつか種類がある。

SPIは、性格検査と能力検査の2つに分かれている。能力検査はさらに、言語能力を見る国語的なものと、論理的思考力を見る数字を使ったものの2つに分けられる。

SPIは「能力検査」「性格検査」の2つに分かれる。今回、記者は「性格検査」を体験した

SPIは「能力検査」「性格検査」の2つに分かれる。今回、記者は「性格検査」を体験した

「面接の前の合否判断は、多くの企業で能力検査の結果によるもので、偏差値として成績が出ます。一方、性格検査は面接の支援ツールとして使われるケースがほとんど」(山崎氏)

企業によって、能力検査の合否基準は変わる。人気企業であれば、面接で会える人数が限られるので必然的に合格基準が高くなる。今回、記者が受けたものは2014年から使われている、新しい形式の「SPI3」の性格検査だ。質問は全部で約300問。テスト結果は本人も通常見ることはできないが、今回は見せてもらった。

使用する用途にあわせて「入社予定者・社員用」「面接支援報告書」「育成支援報告書」の3種類がある。このうち、面接の資料として手元に渡されているものが、「面接支援報告書」だ。「人との接し方」「課題への取り組み方」「ベースとなる特徴」の3項目があり、性格の特徴が記されている。結果をもとに、受験者の性格を知る上でよさそうな質問項目が並ぶ。

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