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世界市場の急変リスクに備える 外国人投資家の視点で 王道は分散投資、インバース型活用も

2017/6/11

 個人投資家が長期投資をする上で意識したいのが市場急変リスクだ。2015年の中国ショックや16年の英国の欧州連合(EU)離脱決定などでは、日経平均株価や円相場が乱高下した。日経平均株価が6月2日、2万円台を回復するなど世界の株価は足元で高値圏にあるが、海外発のリスク要因は今後も相次ぐ。個人投資家はどう備えておけばいいのか。

■米の動向にリスク

 マーケットアナリストの豊島逸夫氏は「定期的に国際ニュースを見て、外国人の視点で市場の関心事を把握したい」と話す。日本の株式市場は外国人投資家の売買比率が高く、相場の上昇や下落の大きな原動力となるからだ。

 スイスの大手金融UBSが5月22日にまとめた「グローバル・リスク・レーダー」によると、最も大きなリスクは米トランプ政権の経済政策の動向だ。法人税減税やインフラ投資拡大などが失敗すれば、日本を含む世界の株式市場が下落する可能性があるという。EU崩壊、欧州中央銀行(ECB)の量的緩和の段階的縮小なども挙げた。

 市場では米連邦公開市場委員会(FOMC)で決まる利上げのペースにも注目が集まる。地政学リスクとして浮上した北朝鮮のミサイル発射問題は「ようやく海外でも意識され始めた」(豊島氏)。深刻な事態に陥れば「中長期的に円が下がりやすくなる」(同)とみる。

 「市場の警戒信号」を見逃さないための指標に「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数がある。相場の予想変動率を算出したもので相場下落時に上昇しやすい。08年のリーマン・ショック、11年夏の米国債格下げで急上昇した。20を超えると「黄信号」とされるが、現在は10.4(5月末時点)と歴史的低水準にある。

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