「ミレニアル女子」が起こす風　新たな働き方を探して

働くことに、やりがいを感じたい――。転職、起業を通じて理想を求める20～30歳代、ミレニアル世代の女性が増えている。私生活や仲間を重視し、仕事観はクールと見られがちだった彼女たちだが、働く価値を求めて悩みながら新たな一歩を踏み出す姿を追った。

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「大豆の粒が残らないようにしっかりつぶして」。外国人旅行者たちに安部美佐さん（28）から味噌づくりのアドバイスの声が飛ぶ。米民泊大手Airbnbが始めた体験プログラムの一つ。月に1度、居酒屋「魚谷屋」（東京・中野）で開く味噌教室だ。

宮城県出身の安部さんは都内の農業ベンチャー企業で働き、コメ・大豆農家の実家を手伝う。週末は都内の青空市場、時には海外の日本食PRイベントに赴く。就職したのは広告会社で、5年弱働いた。仕事は楽しかった。だが東日本大震災が起きた2011年、シンガポールに赴任しており、自分だけが海外に逃れてしまったと感じた。今の自分の働き方でいいのか。

自分にとってやりがいのある仕事、自分しかできない生き方をしたい。たどり着いたのが「生まれ育った宮城の大好きな食と海外をつなげるビジネスができないか」との思い。広告会社を辞め、地元と東京の拠点を行き来しながらの働き方が始まった。

畑で土にまみれるかと思えば、夕方からは外国人に味噌造りの伝統文化をどう伝えるか企画を練る。「仕事と生活の境目がないのは体力的にはきつい。けれど前より時間の使い方を考え、やりがいを強く感じる」と表情に充実感がにじむ。今年はタイで味噌教室をと声がかかる。「お金になる農業のかたちをつくりたい」。農業に新しい風を吹かせようと意気込む。

「日本の会社はまだ男性社会。女性がモチベーションを持ち続けるには仕事以外の居場所を持つことも大切」。ベンチャー支援会社のインクルージョン・ジャパン（東京・品川）に転職した鈴木伶奈さん（26）は女性活躍を支援する市民団体「Lean In Tokyo（LIT）」の創立者でもある。

外資系投資銀行時代、男性中心の会社や社会に違和感を持ち、何とかしたいと感じていた。「lean in」とは前のめりになるという意味で、米フェイスブックのシェリル・サンドバーグ最高執行責任者（COO）が提唱した活動。女性が積極的にキャリアを積みリーダーになるのを後押しし、現在、世界120カ国に広がる。

鈴木さんは毎月、様々な分野の登壇者を招く講演会や、女性の働き方について話し合う場を開く。男性も活動に呼び込みたい、全国に輪を広げたいと力を注ぐ中で、活動と仕事を両立できる今の職場と出合った。

学生の相談に乗るうちに自分がやりがいを持って働くこと、働く後輩女性たちの環境をよりよいものにすることのどちらも大事だと意識するようになった。「仕事も活動もlean inしたい」と転職を決めた。

矢島里佳さん（28）は日本の伝統工芸の職人と、子ども用の日用品を製造販売するベンチャー企業「和える（aeru）」を設立した。東京・品川の直営店には、子どもが使いやすい津軽塗のコップや有田焼の茶わん、藍染めのタオルなどの商品が並ぶ。

慶応義塾大学でジャーナリズムを学んでいるとき、全国各地の伝統工芸の職人を訪ねる取材の旅をした。実感したのは魅力的な文化なのに、子どもたちに触れる機会がないこと。子どもが直接手に取り、触れ合う場を作ろうとたどり着いたのが、子ども向けの伝統工芸品づくりだった。

知り合った各地の職人を口説き落とし、商品化を提案。協力者を広げて起業を実現した。「買いたくても買えないのが伝統。その価値に目を向けることが、日本が国際社会で生きていくヒントにならないか」。夢は広がる。

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東大大学院で学ぶ傍ら、難民を一般家庭でホームステイさせる団体「WELgee（ウェルジー）」を昨年3月につくった渡部清花さん（26）のバイタリティーには驚いた。学生時代にバングラデシュの少数民族の村を訪れ、その後、国連開発計画（UNDP）の就業体験に関わり、村へと通う。「難民は難しい民じゃない」。隣人として受け入れる社会になればと一般家庭を募り、滞在する難民をマッチングする活動に汗を流す。「活動が失敗しても働いてお金をためてまた再挑戦すればいい。私たちはゆとり世代だけど、いろんな価値観を認められる世代。力を合わせれば社会を変えていける」

24歳である私を含めて、ミレニアル世代は「ゆとり」とか「個性に価値を求めすぎ」といわれる。働くことに自分らしさを見いだしながら、社会に風を吹き込みたいと走る姿を見てほしい。

（光井友理）

［日本経済新聞朝刊5月1日付］