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相場変調、個人はどう運用すべき? プロに学ぶ 円高、米利上げの行方に注意

2018/2/24

2月16日には1ドル=105円台まで円高が進んだ(東京都中央区)

 米国発の世界連鎖株安によって投資損益の悪化に見舞われた個人投資家は多いだろう。株価は足元で戻り歩調にあるが、円高が進むなど、なお余波が続く。変調相場は長引くのか、それとも復調は早いのか。投資信託会社で日本株などを運用する専門家に戦略を聞き、個人がどう投資に臨めばいいのかヒントを探った。

 米国で株式相場が過去最大の下げ幅を記録した翌2月6日。東京市場で日経平均株価は1071円安となった。ショックが広がるなかで相場の動きを冷静にみていた投資家もいる。

 「下がったタイミングをとらえて積極的に購入した」。コモンズ投信の伊井哲朗社長は振り返る。買ったのは銀行株や商社株など「下落率が大きい銘柄や配当利回りが高い銘柄」だ。

 同氏が運用する日本株投信「ザ・2020ビジョン」はすでに1月下旬、保有株を一部減らし現金の比率を30%弱まで高めていた。「株式相場が近いうちに変調する」とみたからだ。

 米国で長期金利が想定を超えるピッチで上昇。トランプ政権によるインフラ投資拡大の方針が伝わり、「財政悪化に伴う悪い金利上昇の連想から米国株は売られると考えた」という。

 米株安につれて下がった日本株に押し目買いを入れた結果、運用ファンドの現金比率は現在、約10%に低下。それでも伊井氏は「今後も株安が続けば買いを増やしていく」という。

 「久々にバーゲンハント(安値買い)ができた」。投信の運用現場からはこんな声も上がる。株価急落が割安株を仕込む好機になったという運用者は多い。

 三菱UFJ国際投信で日本株を運用する野崎始氏は「投資尺度からみて割安だと判断した銘柄を買った」。日興アセットマネジメントの辻村裕樹・最高投資責任者は「株安時は大きく売り込まれた銘柄を積極的に買うのが基本」と話す。

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