女性役員、多いと好業績　多様性重視が強み

女性役員の比率が高い企業の業績が好調だ。女性比率が1割を超える企業（全上場企業平均3%）は、今期の予想営業増益率、自己資本利益率（ROE）、PBR（株価純資産倍率）が全上場企業平均を上回った。働き方を整え、多様な人材を活用しようとする企業の強みが出る結果となった。

日本経済新聞社が内閣府男女共同参画局の公開した全上場企業の女性役員比率を基に算出したところ、女性役員比率が10%以上（15年9月～16年8月期）の企業について、会社が予想する今期通期の営業増益率は42%と、全上場企業平均の34%を上回った。女性役員を多く採用した企業では、本業のもうけを示す営業利益の伸びが平均よりも大きかった。

また、純利益を自己資本で割って算出する自己資本利益率（ROE）は6%、株価を1株あたりの純資産で割って算出するPBR（株価純資産倍率）は2.7倍と、いずれも全上場企業平均（それぞれ4.9%、2.1倍）を上回った。女性役員比率の高い企業では、より少ない資本で大きな利益を稼ぐ資本効率が平均よりも高く、株価の評価も高まりやすい。

女性役員比率の高さと企業業績に相関関係はあるのか。慶応義塾大学の山本勲教授は「女性役員の多さと業績の因果関係については不明な点が残る」と指摘する。一方、女性社員比率の高さと業績については相関性があり「女性社員は男性社員と比べて仕事のパフォーマンスに対する給与水準が低く、コストが削減できる」（山本教授）ことが理由という。だが、必ずしも女性社員が増えれば女性役員が増えるわけではない。

考えられるのは、女性役員比率の高さが、多様な人材を生かす体制がどれだけ整っているかを示す指標になっている可能性だ。山本教授によると、管理職クラスの女性社員比率の高さだけでなく、男性社員の中途採用比率が高い、新卒女性社員の定着率が高いなどの特徴がある企業ほど業績が向上しやすいという。「女性の役員を採用するだけでは効果は表れない。出産・育児・介護などの事情を抱えた多様な社員を生かすために、様々な働き方を用意し、受け入れる体制を整えることができてはじめて、業績に結果が出るのではないか」（山本教授）

女性役員が増えると企業業績がよくなるという議論には「財務に余力のある企業が体面を保つために女性役員を登用したからではないか」という批判もよく聞かれる。だが、役員の数だけ増やしても業績は良くならず、背後に多様な人材を受け入れる体制が整っていないと業績は向上しないことは確かなことだ。

「社員や役員の女性比率が高まれば高まるほど企業業績が向上するという結果が出るのは、この国にまだ差別が残っているからだ」。こう指摘するのは一橋大学の児玉直美准教授だ。

北欧諸国など女性登用が十分に進んでいる国では、女性比率と企業業績の間には比例の関係は見られない。日本のように比例の関係が出るのは、女性社員の賃金が安く抑えられ利益が増えるためだ。逆に日本で女性役員をしっかりと登用している企業は、男女関係なく人材を活用する企業ともいえる。こうした企業では、働き方改革の進展で業務が効率化し、業績にプラスに働く。

女性役員比率が3割を超えるモスフードサービスでは、フレックス勤務制度や時短勤務の活用の促進に加え、休業後に戻りやすい雰囲気づくりで、育休取得後の復帰率が100%に達した。都築常務取締役は「人口が減少するなか、画一的な働き方では、様々な事情のある社員を生かし切れない。能力のある人は、男女問わず活用する必要がある」と語る。

（山本紗世）

〔日本経済新聞朝刊2017年2月4日付〕