35歳でも遅くない! 市場価値が高められる人の共通点ミドル世代専門転職コンサルタント 黒田真行

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「必要とされる人材」の定義は、静かに大きく変化している

ちょうど20年前、1997年を起点に始まった雇用の潮流変化は、90年代半ばから全世界で急速に普及したインターネットと、日本固有の経済環境の変化(日本版金融ビッグバンで大手証券会社が廃業するなど)の2つが引き金となりました。具体的には、終身雇用制度や年功序列制度が実質的に崩壊しはじめ、代わりに成果型報酬や雇用形態の多様化を大きく進める状況を生みました。

さらにここ数年は、若年人口の減少やリーマン・ショックからの立ち直りなどによる求人需要の増加を受けて、ダイバーシティー(多様性)やブラック企業問題、外国人の受け入れ、在宅ワークや働く女性のための環境整備など、雇用市場を取り巻く環境が加速度的に変化しています。

また、深く静かに進行しているのが「企業に必要とされる人材像」の変化です。この変化は、景気の浮き沈みにかかわらず、今後の企業の生き残りと連動しているため、決して以前の状態に戻ることはなく、少しずつ速度を上げていくことになりそうです。

今回は、こうした状況の中で、35歳という雇用の需給転換点を越えても、相対的に高い市場価値を発揮し続けられる人材の共通点を整理してみました。

1.「固定観念に縛られない思考」ができる人

「キャリアを構築していくためには、これまで経験してきたことを生かすしかない」

「年収やポストが上がらなければ、キャリアアップ転職にならない」

「自分の価値を高めるには資格を取得しておかなければいけない」

転職のご相談を受けるとき、このような考えを強く語る方と出会うことがあります。どの意見も、もちろんご本人がそう考える理由も十分理解できますし、それが間違っているというわけでもありません。ただ、転職するにあたって「~しかありえない」「~であるべきだ」「~でなければ意味がない」という前提条件が多ければ多いほど、転職活動そのものが硬直的になりやすく、選択肢が非常に狭まってしまいます。

また、このタイプの方は、うまく転職先が見つかったとしても、担当する業務へのこだわりの強さから「この業務は自分には経験がないから自信がない」「強みを発揮できないから貢献できない」と考え、入社した企業との間で齟齬(そご)が生まれやすくなります。企業から見ると「経験は豊富だが、業務をより好みする扱いづらい人」という印象が生まれ、結果的に転職してまもない段階で離職せざるをえなくなるという、お互いにとって不幸なミスマッチが起こりやすい傾向があります。

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