いざ東京五輪へ 世界経済フォーラムとキックオフ連携文部科学省参与 藤沢久美氏インタビュー(上)

スポーツイノベーターズOnline

「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム リーダー」として開催準備を進める藤沢久美氏(写真:加藤康)
「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム リーダー」として開催準備を進める藤沢久美氏(写真:加藤康)

日本では、2019年のラグビーワールドカップ(W杯)、20年の東京オリンピック・パラリンピック、21年の関西ワールドマスターズゲームズと、大型国際スポーツイベントが3年連続で続く。こうしたスポーツ分野の盛り上がりに向け、インバウンド需要とも連動させつつ、スポーツ・文化・ビジネスによる国際貢献や有形・無形のレガシーなどについて議論・情報発信し、国際的に機運を高めるキックオフイベントが国内で開催される。リオデジャネイロ五輪の直後となる16年10月に京都と東京で開催される国際会議「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」(主催:文部科学省、スポーツ庁、文化庁)が、それだ。

文部科学省を中心に、関係省庁、経済団体、地方公共団体などの協力を得ながら開催するこの国際会議では、「ダボス会議」の通称で知られる世界経済フォーラムと連携し、国際イベントや官民ワークショップ、文化イベントといった多彩な企画を用意している。

スポーツと文化、世界と日本が、境界を越えたコラボレーションを実践する場として、あるいは互いの違いや多様性を尊重しながら、調和の取れた共創を全員参加で行う。それを通じて、全く新しい仮説・価値・産業・社会・人材を生み出すイノベーティブな場ともなり、2020年、そしてその先へ向けて世界全体の新しい成長を目指す――。世界的にも例を見ないこのプロジェクトで、民間人でありながら文部科学省参与となり、「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム リーダー」として準備にあたる藤沢久美氏(シンクタンク・ソフィアバンク代表)に、今回の国際会議について詳しく聞くことができた。(聞き手は、上野直彦 スポーツライター)

――世界経済フォーラムと連携しながら「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」(ワールド・フォーラム)を開催することになった経緯と趣旨を聞かせてください。

藤沢 文部科学省が世界経済フォーラムとご縁を得たのは、同フォーラムが中国で開催した「サマーダボス会議」でした。ちょうど20年のオリンピック・パラリンピック(オリパラ)開催地が東京に決まった翌日というタイミングで、そのニュースを聞いた世界経済フォーラムのクラウス・シュワブ会長から「日本で20年に向けた国際会議を開催してはどうか」という提案があったのです。

日本では、東京オリパラの前年にラグビーW杯があり、21年には関西ワールドマスターズゲームズが開催され、国際的なスポーツイベントが目白押しになります。スポーツをキッカケに日本はチャンスが広がっていくのではないかと思いました。

ダボス会議のボードメンバーでもある竹中(平蔵)先生からも、「20年は日本にとって『締め切り効果』がある。そこに向かって何かをやろうと、みんなで一丸となって取り組めるいいタイミングとなるだろう。そういうターゲットに向けて、『さぁ、これからやるぞ』というキックオフを一緒にやったら面白いんじゃないか」というお話もありました。

――東京でのワールド・フォーラムは特別開催なんですね。

藤沢 そうなんです。例年、サマーダボス会議は9月に開催されるのですが、16年はG20の首脳会議が中国で開催される関係で、開催が6月に繰り上がりました。秋に中国に行こうと考えていた人たちが日本に来てもらえるかなと少し期待しています。日本は強運ですね。

――僕らが「ダボス会議」と呼んでいるものと、「サマーダボス会議」は異なるのでしょうか。

藤沢 「ダボス会議」というのは、世界経済フォーラムの年次総会です。年次総会はスイスのダボスで毎年1月に行われています。その年次総会が行われた後に、1年を通じて「中南米会議」や「アフリカ会議」「東アジア会議」といった地域会議があります。今年の東アジア会議はマレーシアで開催されました。それ以外にも中東会議があったり、インド会議があったりと、地域会議が1年を通して行われるんですね。

年次総会は、どちらかといえばトップ企業だけが集まるような場になります。そういうエスタブリッシュメントな企業だけではなく、例えばIT(情報技術)企業のように成長著しい企業が世界の未来を議論するダボス会議的なものが必要なのではないかということで、サマーダボス会議が10年前の07年に中国で開催されました。

9月に開催するのでサマーダボス会議と呼んでいますが、本当の名称は「ニューチャンピオン年次総会」といいます。「グローバル・グロース・カンパニー(Global Growth Company)」と呼ばれる成長企業の年次総会という位置づけですね。

――今回のワールド・フォーラムは、それらの会議とは別のものということですね。本当にシュワブ会長の「鶴のひと声」というか、肝入りで決定したと。

藤沢 サマーダボス会議や、冬のダボス会議で「ジャパンナイト」という企画が行われています。日本の経営者たちが日本をアピールするために開催する立食形式のディナーです。その時にシュワブ会長が「日本でスポーツや文化に関する会議をやったらどうですか」と話したのです。

――なぜ、世界経済フォーラムと連携して、スポーツ関連の官民一体ワークショップを開催するのでしょうか。

藤沢氏はアスリートと国民とビジネスがうまくコラボできる仕組みを考えたいと話す(写真:加藤康)

藤沢 世界経済フォーラムと組む大きな理由の一つは、ワールド・フォーラムで日本への投資のために情報発信できることです。

日本政府としては、これから2020年に向けて経済成長をしていかなければなりませんし、経済を新しいフェーズに突入させていく必要があります。デフレから脱却し、いろいろな成長戦略を打っていくために「グローバル」は欠かせないキーワードでしょう。世界経済フォーラムとの連携によって、世界からトップ企業のCEO(最高経営責任者)や最先端のビジネスを展開する企業経営者に来てもらえれば、グローバルなビジネスを展開する上で非常にメリットがあるだろうと。

世界経済フォーラムと組むことで、日本のさまざまな施策を世界に情報発信しやすく、日本への直接投資を増やす足掛かりにもなると思います。日本政府は世界経済フォーラムと、今回のワールド・フォーラムの官民ワークショップを一緒につくり上げていくことに合意しており、それはまさに日本へのビジネス投資の増加を期待しているということです。

ダボス会議は45年近くやってきて、何年かごとに形が進化しています。世界でどんどんグローバル化が進み、IT化していく中で、「人間はどのように変わっていくか」または「どう変わっていかなくてはいけないのか」という議論が活発になっています。また、世界の平和や安定を考える時、「ビジネスや政治を超えた他の何かをテーマにして、コンフリクト(対立)の壁を越えていく方法はないか」という議論も盛んです。

その中で、スポーツや文化は、政治でも経済でもなく世界が1つになれる大切なテーマだと注目を集めています。そういうテーマをダボス会議の中にうまく取り込めないかという流れの中で、日本がワールド・フォーラムを開催するということは、ダボス会議が次に進化するための実験といえるかもしれません。これは一つのチャレンジを日本でできるという、すごく大きな意味もあるんです。

――「スポーツ×ビジネス」「スポーツ×テクノロジー」を軸に、どのようなテーマのセッションを用意するのでしょうか。

藤沢 例えば、アスリートはチャレンジしたいのに経済的な足かせによって活躍のチャンスを削がれている部分があります。スポンサーが付かないとか、働かなくてはいけないという環境の中で練習時間がすごく限られて、思う存分トレーニングができない。試合に出場したくても、遠征費がないために試合に行けない。たくさんチャンスがあっても、経済的な理由で断念せざるを得ないこともあります。

そこでアスリートは企業に経済的支援を依頼しにいくわけですが、企業側にとっては「資金援助が自社のどのようなメリットにつながるのか」ということになりますよね。では、お金を出す方もハッピーで、応援してもらう人もハッピーという良い関係をどう作ればいいのでしょうか。そういう観点で、アスリートと国民とビジネスがうまくコラボできるような仕組みを議論するセッションなどを考えています。

パラリンピアンの方もお呼びしたいと思っています。日本企業が持っている非常に高度なテクノロジーを用いて、健常者と同じ、もしくはそれ以上の機能を身体的に持つことができる可能性があるとするなら、どんなことを考えなくてはいけないのか、どんなことが起きるだろうかということなどを、障がいのあるアスリートの方と、技術者や経営者が一緒に議論をしてみようかと。

また、スポーツをもう少しエンターテインメント的に捉えて、ITやテクノロジーを使って、もっと日本のスポーツ界を盛り上げていく方法はあるのかということも議論したいと考えています。(次回に続く)

[スポーツイノベイターズOnline 2016年7月13日付の記事を再構成]

藤沢久美(ふじさわ・くみ) シンクタンク・ソフィアバンク代表。大阪市立大学卒業後、国内外の投資運用会社勤務を経て、1996年に日本初の投資信託評価会社を起業。99年に同社を世界的格付け会社スタンダード&プアーズに売却後、2000年にシンクタンク・ソフィアバンクの設立に参画。13年から現職。07年に世界経済フォーラムの「ヤング・グローバル・リーダー」に選出。文部科学省参与、政府各省の審議委員に加え、豊田通商の社外取締役などを兼務。
上野直彦(うえの・なおひこ) スポーツライター。兵庫県生まれ。ロンドン在住時にサッカーのプレミアリーグ化に直面しスポーツビジネスの記事を書く。女子サッカーやJリーグを長期取材している。 『Number』『AERA』『ZONE』『VOICE』などで執筆。Twitterアカウントは @Nao_Ueno