足し算より掛け算 投信、複利効果がパワー発揮QUICK資産運用研究所 高瀬 浩

時間の経過とともに元本が雪だるま式に膨らんでいくのが「複利効果」だ。投資信託で資産運用をするときの複利効果は分配金の有無に左右され、分配金を受け取るのと受け取らないのとでは、上昇局面での運用成果の差は歴然だ。分配金目当てで毎月分配型ファンドを購入する際には、複利効果をあきらめることで投資効率が分配金なしに比べて大きく見劣りしかねないというデメリットを十分に理解しておく必要がある。

5年リターン、分配金なしが大幅リード

まずは、複利効果の威力を仮想の例でみておこう。

1万円で購入した投信が毎年2000円値上がりして、翌年も同じ割合で値上がりするとする。その2000円を(1)全額分配金でもらうか(2)分配金をもらわないまま保有を継続するか――どちらかを選択できるとして、5年後に元本はいくらに増えているだろうか。

(1)毎年、分配金をもらう場合

分配金を出すため毎年元本は1万円からスタートし、1万円に対して2000円の分配金が出るので、5年後には「当初元本1万円+分配金2000円の5年分」で2万円に増加。分配金をもらう場合、元本は足し算で増えていくことになる。

(2)分配金なしで保有し続ける場合

運用益は元本の2割なので1年後の元本は1万2000円に増える。2年後の元本は1万2000円の1.2倍の1万4400円。このようにして、元本は最初の1万円が毎年1.2倍に増えていき、5年後には約2万4900円になる。分配金なしの場合、元本は掛け算で増幅していく。これが複利効果の威力だ。

この結果、分配金を受け取るのと分配金なしでは、5年後の元本に約5000円の差が生じる。当初元本の1万円に対するリターン(収益率)で比較すると約50%の格差となる。

毎年2割の上昇が5年連続というのはやや現実離れしているが、分配金なしと分配金受け取りのリターン差が5年で50%開くという事態は、実際のファンドでも起きている。運用資産規模の大きなファンドで確認してみよう。

大型ファンド10本について、5年前に購入し現在までに「分配金の支払いがなかった場合のリターン(a)」と「分配金を現金で受け取った時のリターン(b)」、「双方の格差(a)-(b)」を表にした(表A)。(a)と(b)の両方とも分配金は課税前として計算している。

10本とも毎月分配型なので「分配金なし」は実際にはあり得ない。計算上は税引き前の分配金を再投資したリターンが、分配金を一切出さなかったと仮定したリターンに相当する。

この課税前分配金再投資ベースのリターンは、ファンドマネジャーの腕前を分配金の多寡の影響を取り除いて、客観的に比較評価する際に用いる。目論見書や月次リポートでも運用成績の物差しとして使用されている。

下落時には「分配金あり」が有利に

10本の中でリターン格差が最大となったのは、フィデリティ投信がドル・円相場の為替ヘッジなしで米国の不動産投資信託(REIT)に分散投資する「フィデリティ・USリート・ファンドB」の50.1%。分配金なしの5年リターンが119.5%と2倍超まで上昇したのに対し、分配金受け取りの上昇率は69.4%に縮小。5年間に受け取った分配金額は5480円。年平均で1000円を超す。

両者の値動きの違いを示した(グラフB)。分配金を現金で受け取ると、価格上昇時に複利効果が剥落していく様子が鮮明に分かる。

同じく為替ヘッジなしで米国REITに投資し、分配金なしのリターンが5年間で100%前後に達した「新光US-REITオープン」や「ダイワ米国リート・ファンド」、「ダイワ・US-REIT・オープンBコース」の3本もリターン格差が40%台と大きい。

これに対し、「グローバル・ソブリン・オープン」のリターン格差は5.5%と、それほど大きくはない。分配金なしの5年リターンが30%台と米国REITほどには上昇していないためだ。分配金が比較的少額なことも関係している。

これは、「複利効果が威力を発揮するのは上昇局面」であることを端的に示している。毎月分配型全体でみても分配金なしの5年リターンは平均で約35%にとどまり、リターン格差の平均も4.7%だった。

反対に、基準価格の下落局面で複利効果はどうなるのか。「フィデリティ・USリート・ファンドB」をリーマン・ショック以前の2006年5月末に購入し、5年間保有した場合の分配金なしと分配金受け取りの値動きを比較した(グラフC)。

金融危機後の09年3月末までの下落率は分配金なしが70%近いのに対し、分配金受け取りは約60%に縮小。ただ、分配金なしはその後の上昇で追い付き、購入5年後の11年5月末には分配金受け取りのリターンを5%程度上回った。

分配金を受け取るということは、運用資産の現金比率を高めていくことを意味する。現金部分は基準価格下落の影響を受けないため、下落局面では下落率が縮小し、分配金なしよりも有利になるというわけだ。

複利効果優先の投信も登場

とはいっても、資産運用では値上がり期待を前提にして収益の最大化を目指す以上、複利効果を生かせる分配金なしの投信の選択が合理的だろう。毎月の分配金受け取りは定期的な利益確定で利回りを確保するという面もあるが、下落局面で出る分配金は元本の取り崩しが少なくない。

分配金はどのような場合でも、基準価格の中から支払われ、どこか別のサイフから出ることは決してない。受け取った分配金を再投資したり別の投信購入に回したりすることは可能だが、少額投資非課税制度(NISA)や確定拠出年金(DC)以外は分配金は課税対象となる。たとえ再投資しても課税された分だけ複利効果が弱まることを覚えておきたい。

それでも、分配金を年金などを補完する小遣いとみなし、毎月分配型を選ぶのもひとつの考え方だ。ただし購入に当たり、複利効果をあきらめることで投資効率が分配金なしに比べて大きく見劣りしかねないデメリットを、しっかり認識しておくのが肝心になる。

ただ分配金が常に0円でなくても少額であれば、複利効果の剥落も許容範囲だともいええる。実際、表Aの毎月分配型ファンドについても、10本ともにほぼ同じ運用内容の年1回決算型のファンドが存在する。設定以降の分配金は0円が多く、最大でも年10円だ。

実は設定以降、これまでに分配金を全く出していないファンドは多い。しかし、目論見書の分配方針で「一切分配しない」と明記しているファンドはまだ1本もない。

こうした中、三井住友アセットマネジメントは「アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)」を設定。NISAやDC向けの年1回決算型のファンドを主体にして、一歩踏み込んだ「分配金の極力抑制」を分配方針として打ち出し始めた。同ファンドの目論見書の分配方針には「複利効果による信託財産の成長を優先するため、収益分配を極力抑制します」と明記。運用会社自身が「複利効果優先」の投信もあるというメッセージを発信し始めた。

もっとも、上昇期待の当てが外れて基準価格の下落が続いた場合、複利効果は損失を拡大する方向に働く。そのため、運用資産全体の元本割れリスクを抑えながら、長期で収益向上を狙うには、分配金をできるだけ出さない投信の選択に加え、値動きの傾向が異なる複数の投信に分散投資するのが有効だ。運用コストのなるべく安いファンドを選ぶのも複利効果をより高めることにつながる。

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