イチゴの苗の植え付け方を説明するアドバイザーの松下公勇さん(左)と利用者ら(川崎市のシェア畑川崎多摩)

「畑のハの字も知らなかったのに、今は1日いても飽きない」。小林毅彦さん（46）はそう笑顔を見せる。川崎市の住宅街にこの春開業した市民農園「シェア畑　川崎多摩」には、小林さんのような新人ファーマーが集まる。佐藤麻衣さん（38）はベランダ菜園を根腐れさせるくらいの腕前だったが、スコップを扱う足さばきも手慣れてきた。「カレーパーティーなど農園主催のイベントに出たり、友人とおそろいのつなぎを買ったり。すごく楽しい」

運営するのは農業ベンチャーのアグリメディア（東京・新宿）。2012年に貸農園を始め、現在は1都3県に26カ所、約2300区画を展開する。1区画は6～10平方メートルほど。利用契約は年単位で料金も立地で異なるが、川崎多摩の場合は10平方メートルで月あたり7500円からだ。

特徴的なのは料金に苗やタネ、肥料、農具や資材のレンタルなど、菜園に不可欠なものが含まれること。手ぶらで野菜栽培を始められる。先輩が利用者を指導してくれるのも好評。川崎多摩の松下公勇さん（61）は定年退職後にアドバイザーを始めた。農業歴は10年。「実際に手を動かしながら質問できるので技術がよく身につく」と利用者の馬場伸一さん（54）は話す。

農林水産省によると、13年3月末時点の市民農園数は全国に4092カ所（1363ヘクタール）。1992年度から20年で数が6倍、総面積は7倍近くに増えた。神奈川県の570カ所を筆頭に、東京都が500カ所、愛知県が335カ所など大都市圏に多い。市や区などが運営する農園が約6割を占めるが「自治体は財政が厳しく数は伸び悩み気味」（農水省都市農村交流課）。