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もしものときに備えて、家族らに伝えたいことを書いておくエンディングノート。昨今の「終活」ブームもあって書店などにも多数並ぶ。ただし、実際に書いた人は少ないのが現状だ。無理なく書くにはどうしたらいいのか。遺言と違って法的拘束力はないが、どんな項目を記入しておけば、万が一の際に役立つのか。

書き方講座を開いて普及・啓発に努める自治体もある(横浜市磯子区)

書き方講座を開いて普及・啓発に努める自治体もある(横浜市磯子区)

「2~3回、目を通したが、死んだあとのことを書くと思うと嫌になって」。都内に住む秋本則子さん(86、仮名)は手つかずのエンディングノートを見て話す。昨年末、胆のうの摘出手術を受ける前に娘が買ってきた。ところが手術前も、手術が成功して帰宅した今も書けないでいる。

いつも先延ばし

毎日日記をつける筆まめの秋本さん。だが、このノートに関しては「自分に該当するページが少ない」と不満そう。有価証券や保険、ローンだけでなく、携帯電話やパソコン、ペットについても書くページがあるが、そこには書くことがない。親族表や連絡先は「書こうと思えばいつでも書けるが、まだいいかな」。結局先延ばしになっている。

「それでは実際にノートを書いてみましょう」。10月初旬、横浜市磯子区で開かれた「エンディングノート書き方講座」には約90人が出席した。講師役の区職員らのガイドでノートを開く。「記入していると鉛筆が止まることがありますね。例えば本籍地。とても大切なんですよ」「友人・知人の連絡先ではどの人の顔が浮かびますか。名前だけでも書いておきましょう」

自治体などでは独自にノートを作り、無料で配るところも出ている。磯子区も2012年3月に作成した。全15ページ、資料や解説を減らし、行間を広げるなど工夫した。出席者からは「そんなに難しくなさそう」(67歳女性)との声も。書き方講座はこれまでに100回以上開催し、延べ3千人以上が受講した。

エンディングノートはここ10年ほどで普及した。価格や厚さは様々。中には100ページを超えるものもある。内容はおおむね、(1)プロフィル(自分史や親族表、交友関係)、(2)財産(預貯金や不動産といった資産、借入金などの負債)、(3)エンディング(終末期医療や介護、葬儀、墓などについて)――の3つの部分で構成される。

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