低体重児、成長後にリスク　やせ形妊婦や喫煙が要因

出生時の体重が2500グラム未満だと低出生体重児に分類される。厚生労働省の人口動態調査によると、2014年の低出生体重児の割合は男児が8.4%、女児が10.7%。1980年ごろから増え始め、高止まりが続く。

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この背景には、出産後も体重を維持したいという妊婦が多いことが影響している。厚労省の国民健康・栄養調査によると、体重（キログラム）を身長（メートル）の2乗で割った体格指数（BMI）が「18.5未満」でやせ形に分類される女性は14年で10.4%。10年前より1ポイント近く上昇した。特に出産年齢とされる20代は17.4%、30代は15.6%と高い。

妊婦の生活習慣による影響も明らかになってきた。環境省が11年から始めた環境物質による子どもの影響を調べる「エコチル調査」で、約1万人の妊婦を調べたところ、妊娠中にたばこを吸い続けた母親から生まれた赤ちゃんは、吸わない妊婦と比較して出生時体重が平均100グラム以上少なかった。

妊娠中の喫煙が胎児への酸素や栄養の供給を減らし、成長を阻害するために体重が減少したとみられる。女性の喫煙率は減少しているものの、同省は「妊婦は注意が必要だ」と指摘している。

洛和会音羽病院（京都市）の佐川典正総合女性医学健康センター所長は「妊婦には体重を一定以上保つよう指導している」と話す。厚労省は低体重児の増加に歯止めをかけるためのガイドラインを公表している。妊娠中の体重増加についてBMIでやせ形の人は9～12キログラム、普通は7～12キログラムを推奨した。肥満の人については個別対応とした。

医学の進歩で体重が少なくても栄養を十分に取れば健康に育つようになった。このため、問題があると意識しにくいのが現状だ。だが、佐川所長は「低体重で生まれた赤ちゃんが将来病気になるリスクがある」と指摘する。リスクがあることを助産師にも伝えている。

低体重児だと将来、病気になるリスクが高まるという考え方は「DOHaD説（生活習慣病胎児期発症起源説）」と呼ばれている。欧州などで研究が進んでいるが、日本でも関連を指摘する研究結果が出始めた。

国立循環器病研究センターなどは、大阪府吹田市に住む40～69歳の男女約1200人を対象に、出生時の体重と心血管疾患になるリスクとの関係を調べた。母子手帳などの記録を手がかりに出生時の体重を3段階に分けたところ、低体重であるほど男性でコレステロール値が、女性で血圧がいずれも高かったという。

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同センターの宮本恵宏予防健診部長は「日本人でも出生体重と心血管疾患に関係があると確認できた」と説明する。ほかの研究でも脳卒中や糖尿病などの関連性も指摘されている。宮本部長は「大人も生まれたときの体重は知っておいた方がよい」と話す。出生時の体重が少ない場合、病気になるリスクが高いことを知ったうえで、生活習慣を改善するとよいという。

DOHaD説の考え方を医療現場に積極的に取り入れるべきだという意見もある。発症前に病気の危険を見つけ出して予防策を講じる「先制医療」を提唱する京都大学の井村裕夫名誉教授は「日本が目指す健康長寿社会の実現につながる」と強調する。

健康診断などで異常が見つかってから治療するのでは「遅すぎる」と井村名誉教授は訴える。「受精してから死ぬまで健康に気をつけるライフコースアプローチが大切だ」と生涯を通じた取り組みを推奨する。

日本では「小さく産んで大きく育てる」といわれてきた。妊娠・出産の負担に配慮した言葉だが、妊産婦の死亡率は現在、低くなっている。これからは生まれてくる子どもが将来、病気になるリスクがあることも頭に入れておくべきだろう。

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体重が少ない赤ちゃんが大人になると病気になるリスクが高いとするDOHaD説（生活習慣病胎児期発症起源説）は、英語の「Developmental Origins of Health and Disease」の略だ。

この考え方は英国のバーカー博士が1980年代後半に提唱した。英国の一部地域のデータをもとに、出生時の体重と成人後に心疾患で死亡する割合との関係を調べた。体重が少なくなるにつれ、心疾患の死亡率が上昇していた。

第2次世界大戦末期のオランダで飢餓に見舞われたときに生まれた子どものデータも引き合いに出される。成人後に肥満になる割合が高かった。

体重が少ないと、なぜ病気のリスクが高まるのか。専門家は遺伝子の働きが関係すると考えている。

胎児期に十分な栄養が与えられないと、遺伝子が栄養をできるだけ体内で維持しようとする倹約型になり、出生後に肥満などになりやすいという。最近は動物実験などから、遺伝子の働きが変わる「エピジェネティクス」が関わっている可能性も指摘されている。

海外では、この説に基づいた医療政策も進む。日本DOHaD研究会の代表幹事を務める早稲田大学の福岡秀興教授は「スウェーデンやノルウェーでは健康な次世代を残すため国を挙げて取り組んでいる」と説明する。

学校教育を通じて知識を深めたり、長期の調査を進めたりしている。健康問題とともに、医療費増大につながる可能性もあるからだ。

一方、日本では社会的な認知度が低く、本格的な調査も進んでいないのが現状だ。

（竹下敦宣）

［日本経済新聞朝刊2016年3月13日付］