抗がん剤　余ればごみ　一瓶を複数患者へ投与はダメ

「他の容器で余った分をこちらに加えられたら」。薬瓶に入った量をわずかに上回る抗がん剤を患者に処方する際、独協医科大学薬剤部（栃木県壬生町）の岩瀬利康副部長はこんな思いを抱く。中身が残ったまま、院内に置かれた医療廃棄物用のゴミ箱に捨てられる瓶も少なくない。

抗がん剤は点滴や注射で投与される液状のものが多い。患者の体重や身長などによって必要な量に差があるが、瓶内の薬は1人の患者だけに使うよう定められている。同じ患者に繰り返し使うことも禁じられている。1本目で足りず2本目を開け、使ったのが1ミリグラムとしても、残りは廃棄せざるを得ない。

注射器などで容器から取り出す回数が増えれば、それだけ有害な菌などが混入する恐れが高まる。酸素にも触れやすくなり、品質が劣化する可能性もある。国による薬価（薬の公定価格）の設定も実際に使う量ではなく、「50ミリグラム」「100ミリグラム」といった一定量ごとに行う。

他の病気の薬もおおむね同様に扱われるが、抗がん剤は高額で長期に使うケースが多い。それだけ患者の自己負担も含めて医療費はかさむため、廃棄が問題視されるようになってきた。

ではどれぐらい捨てられているのだろうか。独協医大は付属病院で2012～14年度に多く使われた14品目を調査。その結果、薬価ベースで計31億円分が処方され、うち約11%の3.6億円分を廃棄していた。

中には使ったのが2%弱だったり、高額のため1瓶で廃棄分が13万円に及んだりしたケースも。岩瀬副部長は「容器ごとに費用を請求するため病院にとっては損はない。だが『もったいない』という意識は常にある」と打ち明ける。

日本病院薬剤師会（東京・渋谷）も地域の中核を担うがん診療連携拠点病院について、14年の1カ月間、15品の廃棄率を調べた。それを基に計算すると、回答を得た187病院で年間約94億円分が廃棄されていることが分かった。

廃棄率はおおむね5～10%だったが、中には4割近い品目もあったという。同会の遠藤一司専務理事は「副作用についての研究が進み、治療効果を十分得るため以前より多く投与できるようになった。その分、容器内に残って捨てられる薬も目立つ」と話す。

同会の調査を手掛けた福井大学病院医学研究支援センターの渡辺享平講師によると、米国では同じ容器から複数の患者に投与できる抗がん剤があるという。日本では現状、認められていないが、同様に繰り返し使うことが可能になれば廃棄を減らすことができるかもしれない。

ただ問題もある。こうした米国の抗がん剤には保存のため防腐剤を添加している例もある。アレルギーなどの原因になりかねず、日本では通常、使われない。繰り返し利用すれば細菌などの混入リスクも高まり、「医療費削減のために患者の健康を阻害するわけにはいかない」（渡辺講師）。

複数に分けるには使用量に応じた価格設定が必要になるが、患者が少なく使い切れない医療機関にとってはその分が負担になる。製薬メーカーが容器を細分化し、より適量を使えるようにする方策もあるが、現状では同じ薬剤でも大容量に比べて小容量の方が割高な設定になっている。小分けして廃棄が減ったとしても、逆に医療費を押し上げる可能性もある。

聖路加国際病院（東京・中央）の石丸博雅医薬品情報室長は「米国では複数での利用を想定し、抗がん剤の菌の繁殖などについても実験している。日本でも国などがそうした実験を行い、廃棄を減らす手立てを考えるべきだ」と指摘している。

抗がん剤の使用額は拡大が続いている。がんにかかる人が増えていることに加えて、薬剤そのものの高額化が進んでいるためだ。

国立がん研究センターの予測では、2015年の新たな罹患（りかん）者は約98万人。高齢化などで増加が続き、30年以上にわたって日本人の死因1位だ。

この間、薬剤は進化。最近ではがん細胞の特定のたんぱく質などを標的に攻撃し、副作用の抑制も期待される「分子標的薬」などが増えている。高額化が進み、例えば14年に発売され、がん細胞が持つ免疫抑制機能を解除するとされる「オプジーボ」は1回の治療で薬剤費が70万円超となる場合が多い。

調査会社の富士経済によると、13年の抗がん剤の市場規模は出荷額ベースで8131億円。16年には1兆円を超し、23年には1兆5000億円以上になると予測している。

（山崎大作）

［日本経済新聞朝刊2016年2月14日付］