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コレステロール摂取基準は撤廃 米国の新食生活指針

2015/3/31 日本経済新聞 朝刊

 コレステロールの取り過ぎは動脈硬化などを招き注意が必要だとされてきた。ところが米政府は今年改める食生活指針で、コレステロールの摂取基準を撤廃する方針だ。専門家委員会が健康への懸念はないとの見解をまとめたためだ。摂取基準を巡っては日本でもさまざまな意見がある。どう考え、何に気をつけたらよいのか。

 「人間ドックで数値が異常だと判定され、受診する人が多い」。寺本内科・歯科クリニック内科院長でもある寺本民生・帝京大学臨床研究センター長は、動脈硬化や心筋梗塞を心配する中高年からコレステロールの相談をよく受ける。

 米国で撤廃されるのはあくまで食事から取るコレステロールの基準だ。寺本センター長は「血液中のコレステロールの値が高くてよいわけではない」と話す。

■科学データを追認

 米国で新たな見解を示したのは農務省と保健福祉省の諮問委員会だ。「前の指針で1日300ミリグラムを超えないよう制限すべきだとしたが、今年の指針ではこうした勧告はしない」と明記した。摂取量と血中濃度の関係を示す証拠がないためコレステロールは「過剰摂取を懸念すべき栄養素ではない」と結論づけた。現在、国民から意見を募集中だ。

 血中のコレステロールのうち食事で取る分は、年齢や性別にもよるが約2割だ。大部分は肝臓で作られ体内でリサイクルされる。コレステロールを多く含む卵やエビ、イクラなどを避けて摂取量を減らしても血中濃度はほとんど変わらない。報告書は多くの科学データを追認した形だ。

 米国ではコレステロール摂取が減る一方、糖分などの取り過ぎが目立つ。諮問委のバーバラ・ミルン委員長は高カロリーで、肉の脂身に含まれる飽和脂肪酸などが多い食事が増えていると指摘した。「成人の3分の2以上および子供と若年層の3分の1近くが肥満または体重過多だ」と警告した。

■日本も削除予定

 厚生労働省の「日本人の食事摂取基準(2015年版)」策定検討会も、昨年まとめた報告書にコレステロールの摂取目標量を盛り込まなかった。既に血中コレステロールの値が高い人でも、摂取を減らせば心筋梗塞などを予防できるかは明らかではないとした。

 同基準の現行版は上限目標量を示しているが「十分な科学的根拠が得られなかった」として、今年4月施行の15年版では除外する。寺本センター長は「コレステロールにばかりこだわるよりも、動物性の飽和脂肪酸を減らし食物繊維を多めに取るとよい」と勧める。飽和脂肪酸は血中のLDL(悪玉)コレステロールを下げる仕組みを阻むとされる。

 芳賀めぐみ厚労省栄養指導室長補佐は「食事で摂取するコレステロールと血中コレステロールを混同しないでほしい」と話す。血中濃度は、日本動脈硬化学会が動脈硬化性疾患予防ガイドラインで診断基準を定めている。LDLコレステロールが血液0.1リットルあたり120ミリグラム以上だと脂質異常症と診断する。

 血中コレステロールを下げすぎるのはよくないとの指摘もある。

 大櫛陽一東海大学名誉教授は血中LDLコレステロールの値が高いと動脈硬化が起きやすくなるとされる点に疑問を投げかける。「血管の壁にコレステロールが付くのが動脈硬化の原因といわれてきたが実際は逆だ」という。「動脈硬化で起きた炎症を修復するためにコレステロールが集まる」と主張する。遺伝性高脂血症の患者にも心筋梗塞を起こしやすい人とそうでない人がおり、遺伝子解析によるメカニズム解明が始まった段階だ。

 コレステロールは細胞膜の重要な材料で、ホルモンや胆汁、ビタミンDの原料としての役割も担う。大櫛名誉教授らが神奈川県伊勢原市の男女約2万6千人を対象に調査・分析したところ、血中LDL濃度が高い方がむしろ死亡率が低いとの結果が出た。米心臓病学会は血中LDLが0.1リットルあたり190ミリグラム以上を投薬治療が必要な基準としており、日本で考えられているよりも高めだ。

 コレステロールを含む食品は動物性たんぱく質や脂溶性ビタミンなども含む場合が多い。厚労省検討委の報告書は「コレステロール摂取量を制限するとたんぱく質不足を生じ、特に高齢者において低栄養を生じる可能性があるので注意が必要」と明記した。芳賀室長補佐は「他の栄養素との摂取バランスが崩れないように考えてほしい」と呼びかける。

(編集委員 安藤淳)

〈ひとくちガイド〉
《インターネット》
◆コレステロールと病気に関する知識を得る
 日本動脈硬化学会の「脂質異常症治療のQ&A」(http://www.j-athero.org/qanda/)
◆健康の保持・増進のために摂取が望ましいと考えられるエネルギーや栄養素の量を記載
「日本人の食事摂取基準(2015年版)策定検討会報告書」(http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000041824.html)

[日本経済新聞朝刊2015年3月29日付]

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