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コロナ下で変わる医学部 「チーム医療」教育を強化

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医療系の学部を置く大学が、複数の専門職が連携して治療に当たる「チーム医療」向け教育に力を入れている。新型コロナウイルス禍では医療現場のチームワークが今まで以上に重視されているためで、患者の症状を再現したシステムやオンラインを活用するなど、大学ごとに特色のあるプログラムを打ち出す。

昭和大学では医学部など4つの学部の学生を対象に、1年生の頃から実習などを通じたチーム医療のカリキュラムを提供している。大学は6月に竣工した新棟に「シミュレーション・センター」を開設。感染症をはじめとした病気に関する教育を強化している。

センター内には、画面上のバーチャル患者を相手に治療の手順を学べるシステムのほか、感染症患者を模した人体模型などを導入した。学生は他の医療分野を専攻する学生と一緒に治療の手順を確認することで、本物の医療現場に近い感覚が得られる。昨年度末に文部科学省の「感染症医療人材養成事業」に採択され、資金を調達。体外式膜型人工肺(ECMO=エクモ)の実機も設置した。

昭和大の泉美貴教授は「コロナ禍で患者を対象とした診療経験が制限されるなか、代替の教育手段としてシミュレーションを活用している」と話す。コロナウイルス感染を防ぐため、全国の大学ではキャンパスに集まる学生の人数を抑えているが、昭和大は教室に集まる必要のない知識習得の授業をほぼオンライン化。学習効率を高めてきた。

北里大学は医療系学部と専門学校の上級学年の学生を対象に、毎年「オール北里チーム医療演習」を実施している。今年は演習をオンラインで実施し、テーマもコロナ禍の医療現場の課題に絞って議論した。

10人前後のグループに分かれ、合計6時間以上にわたり議論した。プレゼンテーションでは各班がコロナ禍の医療現場で必要な治療法方針について発表した。

例えば小児の医療をテーマに議論したグループは、コロナ禍で小児の在宅医療を継続するために理学療法士や薬剤師らの取り組むべき内容を考えた。子どもの家族の精神的ストレスを軽減する方策や、家族間での感染を防止するための啓発についても議論した。

北里大の池本尚事務副本部長は「オンライン上ではうまく議論できないのではないかと懸念していたが、実際には対面の時と変わらず議論を促すことができた」と話す。授業後に実施したアンケートでは昨年を5ポイント近く上回る約96%が授業に「満足した」と回答した。学生からは「様々な職種から意見を聞き、多面的に考えることで、より良い医療につながることを学んだ」との声も寄せられた。

チーム医療教育を中核に据える新潟医療福祉大学でも、コロナ禍に合わせて教育内容を改定している。学部横断で議論するゼミ形式の授業では、コロナ患者が地域社会で差別されないための対策を一つのテーマとする予定だ。

医療現場ではこれまでもチームワークが必要だった。しかし足元のコロナ禍では院内の感染対策などに医療スタッフのマンパワーが取られてしまうため、これまで以上にチーム医療が重要視されている。医師と看護師だけでなく、採血などを行う臨床検査技師やコンピューター断層撮影装置(CT)の撮影にあたる診療放射線技師など、多様な専門職の知見が求められている。

新潟医療福祉大の松井由美子教授は「ワクチンの予防接種の一つをとっても医師や看護師、救急救命士、臨床検査技師など複数の職種の連携が不可欠だ」と話す。その上で「医療現場が変化を迫られている今だからこそ、チームワークを学ぶ教育が重要になっている」と指摘する。

地域医療を変革 プロ意識高い人材育成に力

地域の医療サービスを変革する人材を育てるためにチーム医療教育を取り入れる事例もある。

名古屋市立大学では医・薬・看護の3学部合同の地域参加型学習を必修化。学生でグループワークをしたり、地域の医療機関で啓発活動をしたりする。「チームで地域の医療現場の課題に向き合うことで、医療人としてのプロ意識を育てることができる」(柿崎真沙子特任講師)

チーム医療教育を通じて培った能力は診療だけでなく、病院の運営や医療機関同士の連携といった場面でも役立つ。特に人材不足や少子高齢化などに直面する地域では、病院の経営を変える能力やアイデアが豊富な人材が求められている。

北里大学でもチーム医療を通じて「各地域で新たなシステムを作り上げていく人材を育成したい」(島袋香子学長)という。専門性とコミュニケーションスキルの双方を磨いた人材は、ポストコロナの医療現場でも必要とされるだろう。

(荒牧寛人)

[日本経済新聞朝刊2021年8月25日付]

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