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女性の健康に理解深めよう 企業の支援、じわり広がる

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更年期障害や月経痛など女性特有の症状に悩む従業員は少なくない。周囲のサポートが不十分であれば、仕事のパフォーマンスが低下し、退職を選択せざるを得ない事態も生じかねない。女性の就業人口が増えるなか、社員が協力し合って対策を考えるなど、健康問題を支援する取り組みが企業で広がっている。

「体調の悪さを一人で抱え込む従業員がいないようにしたい」「どんな支援が必要だろうか」

医療機器メーカーの日本メドトロニック(東京・港)の社員で構成するグループが5月に開いたオンライン会合で、女性社員がより健康的に働くためのサポートについて活発な意見が飛び交った。

グループは女性社員の活躍を推進するなどの目的で2012年に発足。全社員に、キャリア形成や育児・介護の両立など様々な悩みを打ち明けてもらう場を提供している。メンバーは男性社員を含め52人に上る。

昨年4月以降は新型コロナウイルスを契機に在宅勤務が進み、現在の出社率は1割。家事と仕事を両立しやすい一方、悩みを周囲に相談できず孤立しやすくもある。共同リーダーの木村真弓さんは「グループの役割は増している」と話す。

会社側も活動を後押ししている。例えば民間団体による「女性の健康検定」の受検料補助だ。検定に合格すると、働きやすい職場づくりを進める「女性の健康推進員」という資格を得ることができる。これまでに約100人が合格した。

 検定を実施する女性の健康とメノポーズ協会(東京・新宿)の三羽良枝理事長によると、ここ数年、企業など団体の申し込みが目立ってきたという。メンバーの荒谷岳史・営業マネージャーも資格を取得した後、社員から相談される機会が増えた。

従業員が勉強会を企画する企業もある。

丸井グループでは2月、有楽町マルイの従業員が「年代別の女性の健康課題を知る」をテーマとするセミナーを開いた。同グループは従業員の約44%を女性が占めており、抱える悩みを共有する勉強会が各店舗で定期的に行われている。

参加した従業員からは「自分の不調が更年期が原因と気づいた」「男性にも女性の健康問題を理解してほしい」などと様々な意見も寄せられている。

同社健康保険組合の担当課長は「女性の体調不良は個人差が大きい。知識を得ても、自分でうまく対処できていないケースもある」として、今後もこうした取り組みを支援する考えだ。

企業が女性が働きやすい環境づくりを重視する大きな要因は、16年4月施行の女性活躍推進法だ。女性の活躍に向けた行動計画の策定を義務付けた。

総務省が1月に公表した労働力調査によると、20年の女性の就業者は2968万人で10年比で11%増えた。

これまでに産休・育休の取得や長時間労働の是正など制度面の整備が進んだものの、十分に個性や能力を発揮できる職場づくりは道半ばだ。

経済産業省によると、女性の働き方をサポートする企業は広がってきたが、健康面のさらなる支援が欠かせない。

女性のキャリア支援に詳しい昭和大の有馬牧子講師は「管理職の登用など、優秀な人材を育成するには、企業は健康問題に積極的に取り組む必要がある」と指摘する。

◇  ◇  ◇

労働損失、4900億円の試算も

東京大学大学院医学系研究科の教授らの試算によると、女性特有の月経随伴症状が原因の労働損失は約4911億円に上る。女性の健康課題に適切に対応し、働きやすい環境を整えることが、企業の生産性や業績の向上につながるとの声があがる。

一方、2018年に経済産業省が働く男女約5400人を対象に実施した調査では、女性自身が女性特有の疾患などについて知識が不足しているといった課題が浮き彫りになった。職場の配慮に加え、予防や啓発のための健康教育を求める意見もあった。

女性のヘルスケアに詳しい東京歯科大の小川真里子准教授は「健康について理解が深い人の方が仕事のパフォーマンスが高いとの研究結果もある」という。周囲の理解が広がれば、「安心感が高まり、更年期の症状を和らげる効果も期待できる」と話す。

(ライター 南雲つぐみ)

[日本経済新聞夕刊2021年7月7日付]

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