女性の健康に理解深めよう 企業の支援、じわり広がる

日本メドトロニックでは女性社員らが健康などをテーマに意見交換している
日本メドトロニックでは女性社員らが健康などをテーマに意見交換している

更年期障害や月経痛など女性特有の症状に悩む従業員は少なくない。周囲のサポートが不十分であれば、仕事のパフォーマンスが低下し、退職を選択せざるを得ない事態も生じかねない。女性の就業人口が増えるなか、社員が協力し合って対策を考えるなど、健康問題を支援する取り組みが企業で広がっている。

「体調の悪さを一人で抱え込む従業員がいないようにしたい」「どんな支援が必要だろうか」

医療機器メーカーの日本メドトロニック(東京・港)の社員で構成するグループが5月に開いたオンライン会合で、女性社員がより健康的に働くためのサポートについて活発な意見が飛び交った。

グループは女性社員の活躍を推進するなどの目的で2012年に発足。全社員に、キャリア形成や育児・介護の両立など様々な悩みを打ち明けてもらう場を提供している。メンバーは男性社員を含め52人に上る。

昨年4月以降は新型コロナウイルスを契機に在宅勤務が進み、現在の出社率は1割。家事と仕事を両立しやすい一方、悩みを周囲に相談できず孤立しやすくもある。共同リーダーの木村真弓さんは「グループの役割は増している」と話す。

会社側も活動を後押ししている。例えば民間団体による「女性の健康検定」の受検料補助だ。検定に合格すると、働きやすい職場づくりを進める「女性の健康推進員」という資格を得ることができる。これまでに約100人が合格した。

注目記事
次のページ
労働損失、4900億円の試算も