「同性に相談したい」 女性産業医、高まる存在感

社員の健康を守る産業医で、女性医師の割合が高まっている。働く女性が増え、特有の悩みについて「同性に相談をしたい」という声があるためだ。企業側もそのニーズをくみ、女性産業医を選ぶ動きが広がっている。

ポニーキャニオンの女性社員(右)の健康相談に応じる産業医の勝木さん(東京都港区)

5月27日夕方、ポニーキャニオン(東京・港)人事総務部の森ひとみさん(40)は同社の産業医、勝木美佐子さん(53)を訪ねた。面談室でアクリル板越しに向かいあうと、森さんは「テレワークが長期間続き、首の後ろが痛くなってきて。つらいです」と約20分相談した。勝木さんは「パソコン画面を凝視すると目は相当疲れます。1時間に5分程度、ソファで横になってみては」とアドバイス。森さんは「ちょっとした悩みも相談しやすい」と信頼をおく。

日本医師会によると、現在有効な認定産業医は全国で約6万7300人で、女性はうち20.1%(2020年時点)を占める。08年の13.9%から約6ポイント増えた。

働く女性が増加 「同性に相談したい」ニーズ高まる

増加の背景には、女性の社会進出がある。この15年で女性の就業者数は300万人以上増えた。女性特有の病気やメンタル面の悩みなど、同性の産業医に相談したい、というニーズが高まっている。

ポニーキャニオンでも社員の4割を女性が占める。人事総務部の古宇田(ふるうた)隆之助部長は「勝木先生は女性の悩みを上手に引き出してくれる」と評価する。現在は月に3~4件ほどの相談が勝木さんに寄せられるという。

勝木さんはこの5月、自身が経営するクリニックのビルに、産業医専用の部屋を借りた。通常は契約する会社30社を毎月訪問し、面談をしているが「会社内で相談するのはハードルが高い。同僚に見られたくないという社員もいる」からだ。「コロナ禍で医療施設にも行きにくいが、ここなら気楽に来てもらえる」

働き方が変化する中、女性ならではの経験が生きる場面も増えてきた。

電子商取引(EC)支援のBEENOS(ビーノス)では、日本国内で65人の外国人が働く。産業医の穂積桜さん(45)は今年1月、台湾出身の20代の女性と面談した。コロナ禍で海外の家族と会えず、不眠がちになったという。

出産や育児、転勤への同行など、経験が生きる

穂積さんはかつて夫の海外転勤に伴い、上海の日本人向けクリニックで医師として働いた。現地駐在員の健康相談に乗り「家族と離れて働く人の孤独感はよく分かる」。経験をもとに生活リズムの整え方をアドバイスし、女性の不眠は解消したという。

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「家庭と両立 若い世代増える」 日本医師会常任理事