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加齢性難聴 うつや認知症のリスク、補聴器で生活改善

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NIKKEI STYLE

年齢とともに聞こえにくさや会話しづらさを感じた人は「加齢性難聴」かもしれない。認知症のリスクやうつ状態につながる可能性もあるため、早期の発見や診断が大切だ。定期受診や補聴器使用が生活を改善しリスクを下げる。円滑なコミュニケーションには周囲の理解も欠かせない。

埼玉県所沢市在住の女性(76)は、もともと左耳に補聴器をつけて生活する。右耳もほぼ聞こえず、不便には慣れていたが、会話が難しくなったのを家族が心配し、医療機関を受診した。「聞こえないのを放っておくと認知症になるかもしれませんよ」。医師に告げられた。

左耳の聴力が大幅に下がっていることが分かり、補聴器を両耳に合うように調整した。進行は続くが、家族との会話が増え、一人暮らしや車の運転を続ける。

加齢性難聴は通常、両耳の聴力が徐々に落ち、高い音から聞きにくくなる。音を受け取る「内耳」や神経の働きが衰える。防衛医大の水足邦雄講師は「騒音への暴露や遺伝的要因が原因と考えられる」と説明する。

言葉の聞き取り能力が落ち、雑音が多い環境や大人数での会話が難しくなる。個人差があるが、自分では気付かない場合も多い。人との交流や会話を避け、生活の質が落ちたりうつ状態になったりする場合がある。認知機能の衰えと関係することも分かってきた。

英医学誌「ランセット」の国際委員会は複数の研究論文を分析し、認知症のリスク因子として難聴や喫煙、肥満など12項目を挙げた。これらを改善すれば、認知症の最大4割は予防したり進行を遅らせたりできる可能性がある。難聴への対策には補聴器使用や騒音から耳を守ることを挙げた。

水足講師は「聞こえにくい自覚があったり、家族に指摘されたりしたら早く耳鼻咽喉科を受診してほしい」と話す。聞き返すことが増え、認知機能に問題があるようにみえたら受診を勧める。定期的な聴力検査も早期発見につながる。

進行を抑えるのは難しいが、補聴器で改善すれば、言葉を聞き分ける能力の維持につながる。中耳炎やウイルス感染が原因の可能性もある。補聴器で十分な聴力を得られなければ、人工内耳を入れる方法もある。

補聴器は医療機関や販売店で買える。日本補聴器販売店協会の副理事長で神奈川リオネット販売(横浜市)社長の新井英希氏は「まず耳鼻咽喉科の診察を促し、治療や補聴器の必要性などを判断してもらう」と話す。直接来店しても基本的に耳鼻咽喉科を紹介する。

何度か来店し、聞こえ方を調整する。扱いに慣れるには時間がかかる。新井氏は「周囲の理解や支援が欠かせない」と話す。補聴器の限界を知り、会話能力を引き出す必要がある。受診や購入の際、家族らが付きそうのが望ましい。

 円滑な会話には身の回りの工夫も効果的だ。補聴器をつける場合は、耳元で大声を出すのではなく、表情や口の動き、身ぶり手ぶりが見える位置で話すほうがよい。ゆっくり、はっきりと話すことを心がける。大事な言葉は文字や絵で伝える。電話よりメールやFAXでのやりとりが安心だ。

新型コロナウイルス下ではマスクを外すのが難しい場面もある。スマートフォンの文字おこしアプリも有用だ。水足講師は「聴覚や視覚など複数の感覚刺激を使ったコミュニケーションを心がけ、心身の健康維持につなげてほしい」と話す。

◇  ◇  ◇

補聴器巡るトラブルも

国民生活センターによると、補聴器を巡る相談は年数百件。店や通信販売で買ったが医師に不要といわれたり、耳に合わずやめたりする例がある。日本補聴器販売店協会の新井英希副理事長は協会加盟店や、テクノエイド協会の認定補聴器専門店での購入を勧める。

補聴器は単に音量を上げるのではなく、音の成分や大きさを分析し、雑音より人の声を強調するなどして聞き取りやすくする。補聴器外来や専門店はコンピューターを使い調整する。検査や面談で聞こえを確認し、生活環境も考慮する。定期的に通い、聞こえの変化にあわせるのも大切だ。

障害者総合支援法に基づく購入・修理費用の支給制度もある。医師の意見書や補聴器の見積書などが必要だ。自己負担額は所得に応じて決まる。専門学会の認定医が必要と認めれば医療費控除の対象になる。

(スレヴィン大浜華)

[日本経済新聞夕刊2021年6月30日付]

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