公共ホールが配信を充実させている。各地の劇場のオペラや演劇などをまとめて見られるサイトができたほか、国立劇場も公開作を増やしている。配信は苦境に立つ劇場の背を押すか。
「このサイトを、全国の公共ホールの活動を集めた『公共図書館』のような存在にしたい」。1月に誕生した動画配信のサイト「公文協シアターアーカイブス」について、全国公立文化施設協会（公文協）の松本辰明事務局長は語る。県立劇場、市立劇場のような公共ホールでの催しが動画で見られるサイトで、徐々に配信作を増やしている。同協会は全国約1300の劇場や音楽堂で構成されている。
最近の話題作も
松本事務局長は「以前から公共ホールのアーカイブが必要だと考えていた」という。十分な記録もなく消えていく公演が少なくないからだ。そこに新型コロナウイルスの問題が起き、文化庁の「文化芸術収益力強化事業」など、動画配信を想定した助成金が増えた。芸術団体を配信収入で支えようという意図で「公文協シアターアーカイブス」も、この文化庁の助成プログラムを活用して作られている。
劇場が企画した公演や講座のほか、民間の団体が公共ホールで上演した舞台の映像もある。滋賀県のびわ湖ホール（大津市）の主催公演である「魔笛」「マタイ受難曲」もあれば、藤原歌劇団「ランスへの旅」や東京バレエ団の公演も見られる。有料配信も無料配信もある。最近の話題作も含まれ、例えば神奈川芸術劇場（横浜市）で昨年12月に上演された「外地の三人姉妹」は、ダイジェスト版が近く配信される予定だ。チェーホフの名作の舞台を日本統治下の朝鮮半島に置き換えた演劇だ。
国立の劇場も配信を増やしている。
東京の国立劇場、国立能楽堂、大阪の国立文楽劇場などをとりまとめる日本芸術文化振興会のホームページ内には「国立オンライン劇場」というサイトができた。現在は昨年12月の国立劇場の歌舞伎公演「三人吉三」「河内山」などが配信されている。これは有料だが無料のものもあり、雅楽や落語、浪曲など幅広い。担当者は「見に行きたくても行けないのでうれしいという反響をいただく」と手応えを話す。
1月にライブ配信された新国立劇場「ニューイヤー・バレエ」から「ペンギン・カフェ」＝長谷川 清徳撮影オペラやバレエ、現代演劇を上演する新国立劇場（東京・渋谷）も、劇場の公式ユーチューブチャンネルで公演のダイジェスト映像やリハーサルなどを公開しているほか、一部有料配信も試みてきた。昨年4～6月には「巣ごもりシアター」と題して過去の公演を無料配信した。
配信には、劇場公演とは桁違いの幅広い観客に見てもらえる可能性がある。実際、昨年春にびわ湖ホールが配信したワーグナーの楽劇「神々の黄昏（たそがれ）」や、国立劇場の歌舞伎「義経千本桜」は、どちらものべ40万回以上も視聴された。新国立劇場は今年1月の「ニューイヤー・バレエ」を、緊急事態宣言の影響で無観客上演しライブ配信したが、のべ15万回以上の視聴があったという。しかし、これらはすべて無料配信で、文化庁の目指す「収益力強化」には直結しない。
有料化に課題
一方で有料配信にすると、視聴者の数は減る。「権利処理の作業に加え、料金をどう設定すべきかなど検討材料は多い」（新国立劇場の松延史子広報室長）。配信には劇作家や演出家、音楽など膨大な著作権処理が必要だ。中でも現代演劇の作業量が多いといわれる。
さらに、既に世界的に配信が飽和状態ともいわれる中で、視聴者を増やすのは容易でない。「（配信で）仕事量だけ増えて収益にはなかなかつながらない」。日本の劇場の現場からはこんな声も聞こえてくる。
それでも、公共ホールの収益力強化は重要な課題だ。公的資金が投入されるためダメージが少ないと誤解されがちだが、運営は指定管理者やNPOがほとんどで、内部留保（貯蓄）が難しく、借金も容易にはできない。公文協の調査によれば、全国の公共ホールのコロナ禍における損失は300億円にのぼる。しかも、3分の1のホールで、地元自治体からの補填が受けられていないという。
公文協の松本事務局長は「少しずつでも、配信で劇場や芸術家にお金を流す仕組みを作らなければ」と訴える。
（編集委員 瀬崎久見子）
［日本経済新聞夕刊2021年3月8日付］
